ソフトウエア
連結
- 2014年3月31日
- 982億8500万
- 2015年3月31日 -4.16%
- 941億9400万
個別
- 2014年3月31日
- 791億8000万
- 2015年3月31日 -3.75%
- 762億1400万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物 8~50年
構築物 7~60年
機械及び装置 4~22年
工具、器具及び備品 2~15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量または見込販売収益に基づく償却方法(見込有効期間2年以内)を採用し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
(3)長期前払費用
定額法または販売実績等に基づいた償却を行っています。2015/06/22 16:46 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額です。2015/06/22 16:46
2 ソフトウエアの当期増加額のうち主なものは次のとおりです。
資産の種類 増減区分 内容 金額(百万円) ソフトウエア 増加額 市場販売目的 23,533 自社利用目的 18,617 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/22 16:46
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)用途 種類 場所 事業用資産 工具、器具及び備品、ソフトウエア、投資その他の資産等 神奈川県川崎市等 事業用資産 建物及び構築物、機械及び装置、工具、器具及び備品、土地、ソフトウエア等 埼玉県児玉郡 遊休資産 建物及び構築物、土地 奈良県生駒市等
(2)減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 事業用資産 工具、器具及び備品、ソフトウエア、投資その他の資産等 東京都港区等 事業用資産 建物及び構築物、機械及び装置、無形固定資産等 中国 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7~60年 機械及び装置、工具、器具及び備品 2~22年
なお、リース資産については、リース期間にわたって定額法により償却しています。
②無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量または見込販売収益に基づく償却方法(主として見込有効期間2年以内)を採用し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③投資その他の資産
長期前払費用は、定額法または販売実績等に基づいた償却を行っています。2015/06/22 16:46