日本信号(6741)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 12億2100万
- 2009年3月31日 -4.5%
- 11億6600万
- 2010年3月31日 +73.07%
- 20億1800万
- 2010年12月31日 +14.67%
- 23億1400万
- 2011年3月31日 -5.92%
- 21億7700万
- 2011年6月30日 -6.38%
- 20億3800万
- 2011年9月30日 +4.96%
- 21億3900万
- 2011年12月31日 -6.87%
- 19億9200万
- 2012年3月31日 -7.58%
- 18億4100万
- 2012年6月30日 -6.52%
- 17億2100万
- 2012年9月30日 -7.21%
- 15億9700万
- 2012年12月31日 -8.64%
- 14億5900万
- 2013年3月31日 -6.17%
- 13億6900万
- 2013年6月30日 -9.64%
- 12億3700万
- 2013年9月30日 +9.78%
- 13億5800万
- 2013年12月31日 -8.17%
- 12億4700万
- 2014年3月31日 +2.57%
- 12億7900万
- 2014年6月30日 -8.44%
- 11億7100万
- 2014年9月30日 -8.8%
- 10億6800万
- 2014年12月31日 -8.43%
- 9億7800万
- 2015年3月31日 +9.41%
- 10億7000万
- 2015年6月30日 -8.79%
- 9億7600万
- 2015年9月30日 +9.53%
- 10億6900万
- 2015年12月31日 -9.82%
- 9億6400万
- 2016年3月31日 +19.61%
- 11億5300万
- 2016年6月30日 -3.56%
- 11億1200万
- 2016年9月30日 +6.92%
- 11億8900万
- 2016年12月31日 -1.09%
- 11億7600万
- 2017年3月31日 +10.46%
- 12億9900万
- 2017年6月30日 -2.31%
- 12億6900万
- 2017年9月30日 +10.48%
- 14億200万
- 2017年12月31日 +7.85%
- 15億1200万
- 2018年3月31日 +4.89%
- 15億8600万
- 2018年6月30日 +2.02%
- 16億1800万
- 2018年9月30日 -2.72%
- 15億7400万
- 2018年12月31日 -0.38%
- 15億6800万
- 2019年3月31日 +5.42%
- 16億5300万
- 2019年6月30日 -2.54%
- 16億1100万
- 2019年9月30日 -1.18%
- 15億9200万
- 2019年12月31日 +8.73%
- 17億3100万
- 2020年3月31日 -0.23%
- 17億2700万
- 2020年6月30日 -2.66%
- 16億8100万
- 2020年9月30日 -0.59%
- 16億7100万
- 2020年12月31日 -0.06%
- 16億7000万
- 2021年3月31日 +7.96%
- 18億300万
- 2021年6月30日 -3.05%
- 17億4800万
- 2021年9月30日 -1.26%
- 17億2600万
- 2021年12月31日 -2.84%
- 16億7700万
- 2022年3月31日 +13.3%
- 19億
- 2022年6月30日 -1.16%
- 18億7800万
- 2022年9月30日 -1.6%
- 18億4800万
- 2022年12月31日 -2.38%
- 18億400万
- 2023年3月31日 +15.24%
- 20億7900万
- 2023年6月30日 +6.78%
- 22億2000万
- 2023年9月30日 +5.27%
- 23億3700万
- 2023年12月31日 +11.68%
- 26億1000万
- 2024年3月31日 +10.19%
- 28億7600万
- 2024年6月30日 +5.49%
- 30億3400万
- 2024年9月30日 -0.4%
- 30億2200万
- 2024年12月31日 -0.89%
- 29億9500万
- 2025年3月31日 +2.14%
- 30億5900万
- 2025年6月30日 +0.82%
- 30億8400万
- 2025年9月30日 -1.65%
- 30億3300万
- 2025年12月31日 +0.16%
- 30億3800万
個別
- 2008年3月31日
- 9億1200万
- 2009年3月31日 -1.54%
- 8億9800万
- 2010年3月31日 +97.88%
- 17億7700万
- 2011年3月31日 +8.67%
- 19億3100万
- 2012年3月31日 -14.29%
- 16億5500万
- 2013年3月31日 -29.24%
- 11億7100万
- 2014年3月31日 -6.92%
- 10億9000万
- 2015年3月31日 -25.32%
- 8億1400万
- 2016年3月31日 +10.07%
- 8億9600万
- 2017年3月31日 +13.39%
- 10億1600万
- 2018年3月31日 +26.57%
- 12億8600万
- 2019年3月31日 +16.8%
- 15億200万
- 2020年3月31日 +1.46%
- 15億2400万
- 2021年3月31日 +9.91%
- 16億7500万
- 2022年3月31日 -2.75%
- 16億2900万
- 2023年3月31日 +21.24%
- 19億7500万
- 2024年3月31日 +38.38%
- 27億3300万
- 2025年3月31日 +9.51%
- 29億9300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4.減価償却の調整額に重要なものはありません。2025/06/16 14:48
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整に重要なものはありません。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。
4.減価償却の調整額に重要なものはありません。
5.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整に重要なものはありません。2025/06/16 14:48 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品・製品・原材料
移動平均法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
仕掛品
個別法による原価法(連結貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
貯蔵品
主として最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2025/06/16 14:48 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/16 14:48
投資活動によるキャッシュ・フローは、投資有価証券の売却による収入547百万円等がありましたものの、有形・無形固定資産の取得による支出△4,881百万円等により、4,498百万円の資金の減少(前年同期は2,982百万円の資金の減少)となりました。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #5 設備投資等の概要
- 当社グループでは、主に生産及び技術の効率化と、品質向上並びに生産能力の拡充等を目的とした設備投資を継続的に実施しております。2025/06/16 14:48
当連結会計年度におきましては、無形固定資産を含め総額5,067百万円の設備投資を実施いたしました。
交通運輸インフラ事業におきましては、主に久喜事業所を中心に試験・測定機器、型類他、主に本社と大阪支社にて通信設備他、3,629百万円の設備投資を実施いたしました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法に
よっております。2025/06/16 14:48