有価証券報告書-第151期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物付属設備は除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの……定率法によっております。
b 平成10年4月1日以後に取得したもの…… 定額法によっております。
建物以外……定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械装置 8～12年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
長期前払費用
定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。