資産の部 - プロダクトビジネス、法人税等調整額、連結子会社株式の売却による持分の増減他7件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -72億4400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 194億100万
- 製品保証引当金
- 149億7500万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -14億6000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3600万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 1155億2300万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -3760億7600万
- 製品保証引当金
- 112億9700万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -5億1500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7800万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 法人税等調整額
- 599億7200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- 76億6100万
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -5453億4700万
- 製品保証引当金
- 100億4200万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 4億5100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7500万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 法人税等調整額
- -59億8000万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 115億5900万
- 製品保証引当金
- 133億200万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 7億8700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億900万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 法人税等調整額
- 42億3400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- 1億3500万
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -2223億4700万
- 製品保証引当金
- 174億8300万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 37億1500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6100万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 36億6300万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -2636億6700万
- 製品保証引当金
- 187億1800万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 10億6600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5100万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 36億
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -182億7900万
- 製品保証引当金
- 189億3000万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 28億3700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億8500万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 44億7200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 711億8900万
- 製品保証引当金
- 181億3500万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 24億200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -124億6400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 660億1800万
- 製品保証引当金
- 204億4700万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -33億7500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億6700万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 59億5200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- 7億5500万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 290億9000万
- 製品保証引当金
- 159億6700万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- -54億3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億7300万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -4億4200万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -126億3600万
- 製品保証引当金
- 188億9700万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 85億6300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億2300万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -11億8400万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- 815億9000万
- 製品保証引当金
- 197億5000万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 35億4600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億6800万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- 69億5000万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- 403億3700万
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -1427億5600万
- 製品保証引当金
- 121億6500万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 63億100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -78億8200万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 法人税等調整額
- -20億3000万
- 連結子会社株式の売却による持分の増減
- -
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
- 新株の発行
- -
- 株式交換による増加
- -
- 当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正前)
- -1120億9800万
- 製品保証引当金
- 166億8500万
- その他有価証券評価差額金(税引後)
- 139億1100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 54億6400万