資産の部 - プロダクトビジネス、投資活動によるキャッシュ・フロー、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -3949億6200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 減価償却累計額
- -1兆8375億
- 法人税
- 497億4600万
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2222億2900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 減価償却累計額
- -1兆8756億
- 法人税
- 42億7400万
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2538億500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 3億3900万
- 減価償却累計額
- -1兆9359億
- 法人税
- 150億9200万
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2446億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 0
- 減価償却累計額
- -2兆489億
- 法人税
- 269億2700万
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1595億5700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 減価償却累計額
- -2兆1789億
- 法人税
- 196億1700万
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 71億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9942億
- 法人税
- 176億700万
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -849億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1093億6700万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 減価償却累計額
- -2兆323億
- 法人税
- 389億6200万
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -160億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -795億6600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 減価償却累計額
- -2兆174億
- 法人税
- 271億7900万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -405億1300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -1007億9900万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 減価償却累計額
- -1兆9601億
- 法人税
- 184億100万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -906億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -952億9600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 減価償却累計額
- -1兆8466億
- 法人税
- 201億3700万
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1260億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -793億3000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -
- 減価償却累計額
- -1兆8282億
- 法人税
- 142億3800万
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1680億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -762億800万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
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- 減価償却累計額
- -1兆8238億
- 法人税
- 136億9800万
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1282億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付に係る調整累計額
- -436億4600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
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- 減価償却累計額
- -1兆7493億
- 法人税
- 118億2000万
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -141億1400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -176億1700万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
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- 減価償却累計額
- -1兆7548億
- 法人税
- 146億5700万
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -314億4800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -37億4500万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
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- 減価償却累計額
- -1兆7898億
- 法人税
- 172億3000万
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -409億6700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -162億1100万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
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- 減価償却累計額
- -1兆8174億
- 法人税
- 156億6000万
2024年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
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- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 108億7500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 退職給付に係る調整累計額
- -13億8100万
- 連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
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- 減価償却累計額
- -1兆7984億
- 法人税
- 145億5200万