資産の部 - プロダクトビジネス、営業外収益計、工業所有権他5件
2008年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 363億9100万
- 工業所有権
- 198億2500万
- 貸倒引当金
- -13億7000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 1億9200万
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2009年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 309億5700万
- 工業所有権
- 177億4000万
- 貸倒引当金
- -7億7500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 0
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2010年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 234億7500万
- 工業所有権
- 147億9200万
- 貸倒引当金
- -7億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2011年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 374億8700万
- 工業所有権
- 122億5000万
- 貸倒引当金
- -6億7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2012年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 234億9500万
- 工業所有権
- 97億1200万
- 貸倒引当金
- -4億1600万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2013年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8893億5300万
- 営業外収益計
- 147億5600万
- 工業所有権
- 50億4400万
- 貸倒引当金
- -4億7500万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2014年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 8394億7400万
- 営業外収益計
- 194億8800万
- 工業所有権
- 30億1200万
- 貸倒引当金
- -2億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2015年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- 7780億9200万
- 営業外収益計
- 221億8100万
- 工業所有権
- 14億8400万
- 貸倒引当金
- -9億4200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- 7729億9700万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- 320億2800万
2016年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 211億8600万
- 工業所有権
- 4億5000万
- 貸倒引当金
- -22億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- 7013億8000万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- 296億5100万
2017年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 127億8700万
- 工業所有権
- 5400万
- 貸倒引当金
- -25億4800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- 8044億8900万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2018年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 222億1900万
- 工業所有権
- 3500万
- 貸倒引当金
- -20億9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2019年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 229億5400万
- 工業所有権
- 2000万
- 貸倒引当金
- -24億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2020年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 216億4400万
- 工業所有権
- 16億3200万
- 貸倒引当金
- -24億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2021年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 225億9000万
- 工業所有権
- 17億2000万
- 貸倒引当金
- -13億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2022年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 500億3800万
- 工業所有権
- 15億100万
- 貸倒引当金
- -25億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2023年3月
- 資産の部 - プロダクトビジネス
- -
- 営業外収益計
- 406億8300万
- 工業所有権
- 12億7800万
- 貸倒引当金
- -24億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 外部顧客への売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 減価償却費 - コンシューマーエレクトロニクス
- -