業務委託料、固定資産賃貸料、建設仮勘定他5件
2008年3月
- 業務委託料
- -
- 固定資産賃貸料
- 107億8900万
- 建設仮勘定
- 817億9500万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 固定資産賃貸料
- 127億4500万
- 建設仮勘定
- 1103億9000万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 固定資産賃貸料
- 123億2800万
- 建設仮勘定
- 361億3800万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 固定資産賃貸料
- 120億9400万
- 建設仮勘定
- 312億6900万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -854億9200万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 固定資産賃貸料
- 89億4500万
- 建設仮勘定
- 812億4500万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1285億3900万
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 固定資産賃貸料
- 40億5100万
- 建設仮勘定
- 228億7400万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -281億6400万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 固定資産賃貸料
- 42億5000万
- 建設仮勘定
- 195億9600万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 64億4000万
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 固定資産賃貸料
- 42億8800万
- 建設仮勘定
- 198億9600万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 9071億4300万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -237億1900万
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 固定資産賃貸料
- 38億800万
- 建設仮勘定
- 34億3000万
- 種類株式の発行による収入
- 2246億600万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 7715億4800万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 365億3800万
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 固定資産賃貸料
- 37億9100万
- 建設仮勘定
- 184億3400万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 8420億1000万
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- 583億3400万
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 1059億2700万
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 固定資産賃貸料
- 46億6200万
- 建設仮勘定
- 458億4800万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -90億1300万
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 固定資産賃貸料
- 40億9000万
- 建設仮勘定
- 471億3300万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 161億2600万
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 固定資産賃貸料
- 34億4400万
- 建設仮勘定
- 294億4200万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -310億5400万
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 固定資産賃貸料
- 35億
- 建設仮勘定
- 318億2200万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- -
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 43億6000万
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 固定資産賃貸料
- 34億6500万
- 建設仮勘定
- 183億9500万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 114億4300万
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -53億6200万
2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 固定資産賃貸料
- 43億9600万
- 建設仮勘定
- 249億8200万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 104億9800万
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- 22億700万
2024年3月
- 業務委託料
- 224億2500万
- 固定資産賃貸料
- 45億8000万
- 建設仮勘定
- 71億2600万
- 種類株式の発行による収入
- -
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 研究開発費 - エレクトロニックデバイス
- 79億5000万
- 資産の部 - IoT通信
- -
- 未収入金の増減額(△は増加)
- -29億8200万