建設仮勘定
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 817億9500万
- 2009年3月31日 +34.96%
- 1103億9000万
- 2010年3月31日 -67.26%
- 361億3800万
- 2011年3月31日 -13.47%
- 312億6900万
- 2012年3月31日 +159.83%
- 812億4500万
- 2013年3月31日 -71.85%
- 228億7400万
- 2014年3月31日 -6.38%
- 214億1500万
- 2015年3月31日 -7.09%
- 198億9600万
- 2016年3月31日 -60.21%
- 79億1600万
- 2017年3月31日 +132.87%
- 184億3400万
- 2018年3月31日 +148.71%
- 458億4800万
- 2019年3月31日 +2.8%
- 471億3300万
- 2020年3月31日 -37.53%
- 294億4200万
- 2021年3月31日 +8.08%
- 318億2200万
- 2022年3月31日 -42.19%
- 183億9500万
- 2023年3月31日 +35.81%
- 249億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 792億6800万
- 2009年3月31日 +34.03%
- 1062億4100万
- 2010年3月31日 -83.24%
- 178億600万
- 2011年3月31日 +34.58%
- 239億6400万
- 2012年3月31日 +200.9%
- 721億700万
- 2013年3月31日 -77.78%
- 160億2000万
- 2014年3月31日 +22.32%
- 195億9600万
- 2015年3月31日 -12.45%
- 171億5700万
- 2016年3月31日 -80.01%
- 34億3000万
- 2017年3月31日 +422.83%
- 179億3300万
- 2018年3月31日 +138.1%
- 426億9900万
- 2019年3月31日 -2.13%
- 417億8800万
- 2020年3月31日 -52.74%
- 197億4900万
- 2021年3月31日 -24.29%
- 149億5200万
- 2022年3月31日 -85.59%
- 21億5500万
- 2023年3月31日 +115.27%
- 46億3900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 堺事業所、天理事業所、三重事業所及び亀山事業所の固定資産の一部を連結子会社であるシャープディスプレイテクノロジー㈱に、堺事業所の固定資産の一部を堺ディスプレイプロダクト㈱に、天理事業所の固定資産の一部をシャープセンシングテクノロジー㈱に、白山事業所の固定資産の一部をシャープディスプレイマニュファクチャリング㈱に、福山事業所の固定資産の一部をシャープセミコンダクターイノベーション㈱及びシャープ福山レーザー㈱に賃貸しております。2023/06/28 15:00
2 帳簿価額には、建設仮勘定を含んでおりません。
3 土地欄の[ ]内は、連結会社以外からの借用面積を外数で示しております。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2023/06/28 15:00
担保付債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 土地 68,632百万円 60,852百万円 建設仮勘定 26百万円 -百万円 投資有価証券 36,810百万円 39,616百万円
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2023/06/28 15:00
当社グループは、事業用資産については事業所及び事業の種類等を総合的に勘案してグルーピングを行い、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事業用資産、その他(8Kエコシステム販売関連資産等) 建物及び構築物、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア、のれん等 栃木県、神奈川県、米国他 事業用資産(ICT販売関連資産等) 建物及び構築物、工具、器具及び備品、ソフトウエア等 東京都、ドイツ、フランス他 事業用資産、その他(ディスプレイデバイス液晶事業関連生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、建設仮勘定、ソフトウエア、のれん等 大阪府 事業用資産(ディスプレイデバイスOLED事業関連生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、建設仮勘定、ソフトウエア 大阪府 事業用資産(エレクトロニックデバイス生産設備等) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品、土地、ソフトウエア等 中国他
当社及び日本、米国の一部の連結子会社における8Kエコシステムの事業用資産については、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度に当該減少額(3,729百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物421百万円、工具、器具及び備品156百万円、建設仮勘定0百万円、ソフトウエア206百万円、のれん745百万円、その他2,198百万円であります。なお、回収可能価額は、正味売却価額を零としております。