業務委託料、持分法適用会社に対する持分相当額、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス他2件
2008年3月
2009年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -17億5900万
- 自己株式の取得
- -1億7600万
2010年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -70億7400万
- 自己株式の取得
- -8000万
2011年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3600万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -68億5000万
- 自己株式の取得
- -6800万
2012年3月
- 業務委託料
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -54億5300万
- 自己株式の取得
- -1800万
2013年3月
- 業務委託料
- 282億4800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -38億3400万
- 自己株式の取得
- -1000万
2014年3月
- 業務委託料
- 279億5400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億900万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2015年3月
- 業務委託料
- 280億8000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2016年3月
- 業務委託料
- 269億7000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2017年3月
- 業務委託料
- 255億5200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億8500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2018年3月
- 業務委託料
- 215億4500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2019年3月
- 業務委託料
- 213億3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億6700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2020年3月
- 業務委託料
- 313億8400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億7300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2021年3月
- 業務委託料
- 280億200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億2300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- 18億6000万
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 自己株式の取得
- -
2022年3月
- 業務委託料
- 286億7600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億6800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- 203億1600万
- 特別償却準備金の取崩
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- 自己株式の取得
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2023年3月
- 業務委託料
- 266億7100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -78億8200万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ディスプレイデバイス
- -664億8200万
- 特別償却準備金の取崩
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- 自己株式の取得
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