流動負債計、在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減、自己株式の処分他5件
2008年3月
- 流動負債計
- 1兆4313億
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- 12億2800万
- 自己株式の処分
- 197億8900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- 7億6300万
- 投資その他の資産合計
- 2265億4900万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2009年3月
- 流動負債計
- 1兆1899億
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- 6500万
- 自己株式の処分
- 1億300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2678億3600万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2010年3月
- 流動負債計
- 1兆2239億
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -10億4800万
- 自己株式の処分
- 1100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 3106億3200万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2011年3月
- 流動負債計
- 1兆2459億
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- 0
- 自己株式の処分
- 600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3600万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 3088億6100万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2012年3月
- 流動負債計
- 1兆3910億
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- 300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7800万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2424億1300万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2013年3月
- 流動負債計
- 1兆6675億
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- 400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7500万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- 412億2500万
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2424億800万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2014年3月
- 流動負債計
- 1兆5516億
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億900万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- 117億4200万
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2415億5000万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2015年3月
- 流動負債計
- 1兆6869億
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6100万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- 185億9200万
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2195億5500万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- 1億3500万
2016年3月
- 流動負債計
- 1兆3748億
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5100万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2118億1000万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2017年3月
- 流動負債計
- 8016億3700万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億8500万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 1879億6200万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2018年3月
- 流動負債計
- 8339億3800万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2115億800万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2019年3月
- 流動負債計
- 8118億7800万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億6700万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2817億7100万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2020年3月
- 流動負債計
- 8645億8300万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億7300万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2845億1800万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2021年3月
- 流動負債計
- 8855億8200万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億2300万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2548億5500万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2022年3月
- 流動負債計
- 8081億9800万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億6800万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2651億1400万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2023年3月
- 流動負債計
- 8825億6300万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -78億8200万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2607億7000万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -
2024年3月
- 流動負債計
- 8563億5700万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 54億6400万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 過年度役員退職慰労引当金繰入額
- -
- 投資その他の資産合計
- 2885億9900万
- のれん償却額 - コンシューマーエレクトロニクス
- -