6753 シャープ

時価

6139億円

PER 予

122.59倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.3倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

流動負債計、在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減、自己株式の処分他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	流動負債計	在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減	自己株式の処分	持分法適用会社に対する持分相当額	減損損失 - プロダクトビジネス	過年度役員退職慰労引当金繰入額
2008/03	1.43兆	12.3億	198億	-	-	763百万
2009/03	1.19兆 -16.9%	0.65億 -94.7%	1.03億 -99.5%	-	-	-
2010/03	1.22兆 +2.9%	-10.5億赤転	0.11億 -89.3%	-	-	-
2011/03	1.25兆 +1.8%	0 +100%	0.06億 -45.5%	-2.36億	-	-
2012/03	1.39兆 +11.7%	-	0.03億 -50%	1.78億黒転	-	-
2013/03	1.67兆 +19.9%	-	0.04億 +33.3%	0.75億 -57.9%	412億	-
2014/03	1.55兆 -7%	-	-	4.09億 +445.3%	117億 -71.5%	-
2015/03	1.69兆 +8.7%	-	-	4.61億 +12.7%	186億 +58.3%	-
2016/03	1.37兆 -18.5%	-	-	-3.51億赤転	-	-
2017/03	0.8兆 -41.7%	-	-	-4.85億赤拡	-	-
2018/03	0.83兆 +4%	-	-	-2.92億赤縮	-	-
2019/03	0.81兆 -2.6%	-	-	3.67億黒転	-	-
2020/03	0.86兆 +6.5%	-	-	-5.73億赤転	-	-
2021/03	0.89兆 +2.4%	-	-	15.2億黒転	-	-
2022/03	0.81兆 -8.7%	-	-	23.7億 +55.5%	-	-
2023/03	0.88兆 +9.2%	-	-	-78.8億赤転	-	-
2024/03	0.86兆 -3%	-	-	54.6億黒転	-	-

2008年3月

流動負債計: 1兆4313億
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 12億2800万
自己株式の処分: 197億8900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: 7億6300万

2009年3月

流動負債計: 1兆1899億
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 6500万
自己株式の処分: 1億300万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2010年3月

流動負債計: 1兆2239億
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -10億4800万
自己株式の処分: 1100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2011年3月

流動負債計: 1兆2459億
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: 0
自己株式の処分: 600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -2億3600万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2012年3月

流動負債計: 1兆3910億
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: 300万
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億7800万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2013年3月

流動負債計: 1兆6675億
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: 400万
持分法適用会社に対する持分相当額: 7500万
減損損失 - プロダクトビジネス: 412億2500万
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2014年3月

流動負債計: 1兆5516億
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 4億900万
減損損失 - プロダクトビジネス: 117億4200万
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2015年3月

流動負債計: 1兆6869億
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 4億6100万
減損損失 - プロダクトビジネス: 185億9200万
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2016年3月

流動負債計: 1兆3748億
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -3億5100万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2017年3月

流動負債計: 8016億3700万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -4億8500万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2018年3月

流動負債計: 8339億3800万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -2億9200万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2019年3月

流動負債計: 8118億7800万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億6700万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2020年3月

流動負債計: 8645億8300万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -5億7300万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2021年3月

流動負債計: 8855億8200万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 15億2300万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2022年3月

流動負債計: 8081億9800万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 23億6800万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2023年3月

流動負債計: 8825億6300万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -78億8200万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -

2024年3月

流動負債計: 8563億5700万
在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減: -
自己株式の処分: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 54億6400万
減損損失 - プロダクトビジネス: -
過年度役員退職慰労引当金繰入額: -