受取手形割引高、工具、貸倒引当金他4件
2008年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3764億400万
- 貸倒引当金
- -60億7400万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- -
2009年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3849億300万
- 貸倒引当金
- -51億7500万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- -
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3825億3700万
- 貸倒引当金
- -49億9700万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- -
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3913億800万
- 貸倒引当金
- -27億3000万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- -
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3861億4100万
- 貸倒引当金
- -44億700万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 553億8900万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 工具
- 3646億6800万
- 貸倒引当金
- -52億5900万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- 323億2100万
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 720億7400万
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3450億5600万
- 貸倒引当金
- -58億5000万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 819億5200万
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3086億5100万
- 貸倒引当金
- -40億5400万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 893億3800万
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 2756億7800万
- 貸倒引当金
- -53億4900万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 661億3100万
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 2508億7200万
- 貸倒引当金
- -85億6200万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 445億6000万
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 2354億1800万
- 貸倒引当金
- -81億1800万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 445億1100万
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 工具
- 2169億7700万
- 貸倒引当金
- -62億
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- 3億5500万
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 180億3500万
- 電子記録債務
- 381億4900万
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 工具
- 1882億9500万
- 貸倒引当金
- -26億2900万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 363億3100万
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 工具
- 1907億500万
- 貸倒引当金
- -39億6100万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 345億9700万
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 1773億5900万
- 貸倒引当金
- -23億4200万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 429億8000万
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 1708億100万
- 貸倒引当金
- -30億4900万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 429億7300万
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 1449億4400万
- 貸倒引当金
- -50億2400万
- 訴訟損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 研究開発費 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 電子記録債務
- 370億9400万