6753 シャープ

時価

6354億円

PER 予

126.87倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

受取手形割引高、工具、稼働停止設備減価償却費他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	受取手形割引高	工具	稼働停止設備減価償却費	販売促進引当金の増減額（△は減少）	事業譲渡による収入	持分法の適用範囲の変動	連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入
2008/03	-	3764億	-	-	-	-	-
2009/03	-	3849億 +2.3%	-	-	-	-	-
2010/03	-	3825億 -0.6%	-	-	-	-26百万	-
2011/03	-	3913億 +2.3%	-	-	-	996百万黒転	-
2012/03	-	3861億 -1.3%	63.6億	-	-	169百万 -83%	-
2013/03	0.3億	3647億 -5.6%	73.6億 +15.7%	-	-	0 -100%	-
2014/03	-	3451億 -5.4%	-	-	-	-	-
2015/03	-	3087億 -10.6%	-	-	-	-	-
2016/03	-	2757億 -10.7%	-	284億	-	-	-
2017/03	-	2509億 -9%	-	-91億赤転	-	-	-
2018/03	-	2354億 -6.2%	-	-	-	-	-
2019/03	18.8億大幅増	2170億 -7.8%	-	-	-	-	-
2020/03	2.38億 -87.3%	1883億 -13.2%	-	-	-	-	59億
2021/03	2.18億 -8.4%	1907億 +1.3%	-	-	-	-	-
2022/03	-	1774億 -7%	-	-	42.7億	-	-
2023/03	-	1708億 -3.7%	-	-	6.19億 -85.5%	-	-
2024/03	-	1449億 -15.1%	-	-	-	-	-

2008年3月

受取手形割引高: -
工具: 3764億400万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2009年3月

受取手形割引高: -
工具: 3849億300万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2010年3月

受取手形割引高: -
工具: 3825億3700万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2011年3月

受取手形割引高: -
工具: 3913億800万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2012年3月

受取手形割引高: -
工具: 3861億4100万
稼働停止設備減価償却費: 63億6000万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2013年3月

受取手形割引高: 3000万
工具: 3646億6800万
稼働停止設備減価償却費: 73億5600万
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: 0
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2014年3月

受取手形割引高: -
工具: 3450億5600万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2015年3月

受取手形割引高: -
工具: 3086億5100万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2016年3月

受取手形割引高: -
工具: 2756億7800万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: 283億5200万
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2017年3月

受取手形割引高: -
工具: 2508億7200万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -91億100万
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2018年3月

受取手形割引高: -
工具: 2354億1800万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2019年3月

受取手形割引高: 18億8000万
工具: 2169億7700万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2020年3月

受取手形割引高: 2億3800万
工具: 1882億9500万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: 59億400万

2021年3月

受取手形割引高: 2億1800万
工具: 1907億500万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2022年3月

受取手形割引高: -
工具: 1773億5900万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: 42億6700万
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2023年3月

受取手形割引高: -
工具: 1708億100万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: 6億1900万
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -

2024年3月

受取手形割引高: -
工具: 1449億4400万
稼働停止設備減価償却費: -
販売促進引当金の増減額（△は減少）: -
事業譲渡による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の売却による収入: -