受取手形割引高、工具、稼働停止設備減価償却費他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3825億3700万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
2011年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3913億800万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
2012年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3861億4100万
- 稼働停止設備減価償却費
- 63億6000万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
2013年3月
- 受取手形割引高
- 3000万
- 工具
- 3646億6800万
- 稼働停止設備減価償却費
- 73億5600万
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
2014年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3450億5600万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 3086億5100万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 2756億7800万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- 283億5200万
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 2508億7200万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -91億100万
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 2354億1800万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 受取手形割引高
- 18億8000万
- 工具
- 2169億7700万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 受取手形割引高
- 2億3800万
- 工具
- 1882億9500万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 受取手形割引高
- 2億1800万
- 工具
- 1907億500万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 1773億5900万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- 42億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 1708億100万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- 6億1900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 受取手形割引高
- -
- 工具
- 1449億4400万
- 稼働停止設備減価償却費
- -
- 販売促進引当金の増減額(△は減少)
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -