持分法による投資利益
連結
- 2013年12月31日
- 10億7100万
- 2014年12月31日 +342.39%
- 47億3800万
- 2015年12月31日 -39.34%
- 28億7400万
- 2017年12月31日 -23.24%
- 22億600万
- 2021年12月31日 +142.88%
- 53億5800万
- 2023年12月31日 +26.88%
- 67億9800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 親会社株主に帰属する四半期純損益は、2,021百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益(前年同四半期は8,994百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失)となりました。2024/02/09 15:00
営業外収益として為替差益9,587百万円や持分法による投資利益6,798百万円を計上したほか、堺ディスプレイプロダクト㈱の持分法適用会社である超視界顕示技術有限公司の持分比率が減少したことに伴い、特別利益として持分変動利益4,203百万円及び債務取崩益4,863百万円を計上したことなどによるものです。
なお、当第3四半期連結会計期間においては、営業損益、経常損益、親会社株主に帰属する四半期純損益とも、増益となりました。