製品、減価償却累計額、持分法の適用範囲の変動他3件
2008年3月
- 製品
- 531億
- 減価償却累計額
- -2853億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- 1836億9200万
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 減価償却累計額
- -3051億5500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- -554億8100万
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 減価償却累計額
- -3259億9900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 退職給付費用
- -
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- 519億300万
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 減価償却累計額
- -3420億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 退職給付費用
- -
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- 788億9600万
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 減価償却累計額
- -3595億6400万
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 退職給付費用
- -
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- -375億5200万
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 減価償却累計額
- -3718億6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 退職給付費用
- 122億500万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- -1462億6600万
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 126億1300万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- 1085億6000万
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 145億8500万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- -480億6500万
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 138億9300万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- -1619億6700万
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 68億5600万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- 624億5400万
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 95億4800万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- 901億2500万
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 80億8700万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- 18,238
- 全事業営業損失(△)
- 773億8800万
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 188億2100万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- 514億6400万
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 88億200万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- 831億1200万
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 82億2300万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- 847億1600万
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 31億8800万
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- -257億1900万
2024年3月
- 製品
- -
- 減価償却累計額
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
- 従業員数 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 全事業営業損失(△)
- -203億4300万