製品、工業所有権、減価償却累計額他4件
2008年3月
- 製品
- 531億
- 工業所有権
- 198億2500万
- 減価償却累計額
- -6億4800万
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 1億9200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 有価証券の売却による収入
- 75億1400万
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 工業所有権
- 177億4000万
- 減価償却累計額
- -7億200万
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 0
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 有価証券の売却による収入
- 25億
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 工業所有権
- 147億9200万
- 減価償却累計額
- -7億4800万
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 有価証券の売却による収入
- 0
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 工業所有権
- 122億5000万
- 減価償却累計額
- -8億700万
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3600万
- 有価証券の売却による収入
- -
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 工業所有権
- 97億1200万
- 減価償却累計額
- -8億500万
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7800万
- 有価証券の売却による収入
- -
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 工業所有権
- 50億4400万
- 減価償却累計額
- -7億2800万
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7500万
- 有価証券の売却による収入
- -
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 工業所有権
- 30億1200万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億900万
- 有価証券の売却による収入
- -
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 工業所有権
- 14億8400万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -192億3400万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6100万
- 有価証券の売却による収入
- -
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 工業所有権
- 4億5000万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -20億4600万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5100万
- 有価証券の売却による収入
- -
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 工業所有権
- 5400万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -2億
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億8500万
- 有価証券の売却による収入
- -
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 工業所有権
- 3500万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
- 有価証券の売却による収入
- -
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 工業所有権
- 2000万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億6700万
- 有価証券の売却による収入
- -
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 工業所有権
- 16億3200万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億7300万
- 有価証券の売却による収入
- -
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 工業所有権
- 17億2000万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億2300万
- 有価証券の売却による収入
- -
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 工業所有権
- 15億100万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億6800万
- 有価証券の売却による収入
- -
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 工業所有権
- 12億7800万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -78億8200万
- 有価証券の売却による収入
- -
2024年3月
- 製品
- 1536億3000万
- 工業所有権
- 10億5600万
- 減価償却累計額
- -
- 訴訟損失引当金戻入額
- -
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 54億6400万
- 有価証券の売却による収入
- -