製品、持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム、退職給付に係る資産他5件
2008年3月
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 支払手形
- 56億8100万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- -831億7700万
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 支払手形
- 44億4000万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- -150億9000万
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 支払手形
- 52億2700万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- -72億4400万
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 支払手形
- 31億6900万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- 1155億2300万
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 支払手形
- 10億4900万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- 323億2100万
- 法人税等調整額
- 599億7200万
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 支払手形
- 14億5500万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- -59億8000万
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 支払手形
- 17億4800万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- 17億2900万
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- 4167億700万
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- 42億3400万
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- 22億2100万
- 支払手形
- 16億4100万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- 18億700万
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- 4580億2200万
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- 36億6300万
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 423億800万
- 退職給付に係る資産
- 2億9900万
- 支払手形
- 74億100万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- 14億9300万
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- 1864億7500万
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- 36億
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 398億2500万
- 退職給付に係る資産
- 27億8600万
- 支払手形
- 98億6500万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- 44億7200万
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- 289億6400万
- 退職給付に係る資産
- 41億7200万
- 支払手形
- 35億9900万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- -124億6400万
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- 72億9500万
- 支払手形
- 4億1100万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- 59億5200万
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- 55億8400万
- 支払手形
- 3億1100万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- -4億4200万
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- 102億9300万
- 支払手形
- 18億8000万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- -11億8400万
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- 62億1400万
- 支払手形
- 7億5500万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- 69億5000万
2024年3月
- 製品
- 1536億3000万
- 持分法適用会社への投資額 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 退職給付に係る資産
- 53億6300万
- 支払手形
- 1億8200万
- のれん償却額 - ビジネスソリューション
- -
- 外部顧客への売上高 - 電子デバイス
- -
- 訴訟損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 法人税等調整額
- -20億3000万