製品、売上高 - ディスプレイデバイス、固定資産売却益他4件
2008年3月
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 2億1800万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -334億1200万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- 6500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 51億100万
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 1億5200万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- 85億5600万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -10億4800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -2600万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 1億5600万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -273億1800万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- 0
- 持分法の適用範囲の変動
- 9億9600万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 29億6800万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -309億6500万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 1億6900万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 42億6800万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -147億6900万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 34億7200万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -200億8900万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 9071億4300万
- 固定資産売却益
- 111億1900万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -380億5300万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 7715億4800万
- 固定資産売却益
- 159億5400万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -233億8600万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- 8420億1000万
- 固定資産売却益
- 32億9500万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -206億1700万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 22億2200万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -155億4700万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 105億9900万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -152億800万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 28億4300万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -109億6800万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 56億3000万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -58億2000万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 51億2400万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -274億2500万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 71億2600万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -139億4600万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2024年3月
- 製品
- 1536億3000万
- 売上高 - ディスプレイデバイス
- -
- 固定資産売却益
- 36億2200万
- 法人税等の支払額又は還付額（△は支払）
- -100億5200万
- 在外子会社の年金会計に係る未積立債務の変動に伴う増減
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- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
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