製品、事業構造改革費用、持分法による投資利益他2件
2008年3月
- 製品
- 531億
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 1億9000万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 3237億6400万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 0
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 254億3500万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 12億9200万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 3035億6400万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 32億8500万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1674億4300万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 7億3700万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -1433億200万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 0
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -810億7500万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 27億800万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1989億8400万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- 持分法による投資利益
- 55億3600万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 173億3900万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- 持分法による投資利益
- 14億9300万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -188億6600万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- 283億5200万
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1272億3100万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -91億100万
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 1億7600万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1052億7000万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 783億500万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 684億5300万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 2046億4200万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 36億3000万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 751億5700万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 147億4600万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -
2024年3月
- 製品
- 1536億3000万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 83億5900万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1244億9500万
- 販売促進引当金の増減額（△は減少）
- -