製品、新株予約権、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他3件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 製品
- 531億
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- 197億8900万
- 建物
- 5436億6700万
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- 1億300万
- 建物
- 5916億6100万
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- 1100万
- 建物
- 6233億7900万
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- 600万
- 建物
- 6247億3900万
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- 300万
- 建物
- 6279億200万
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- 400万
- 建物
- 6043億9600万
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 建物
- -
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 建物
- -
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 建物
- -
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 建物
- -
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 新株予約権
- 1億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 建物
- -
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 新株予約権
- 2億3500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 建物
- -
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 新株予約権
- 2億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 建物
- -
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 新株予約権
- 2億9700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 自己株式の処分
- -
- 建物
- -
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 新株予約権
- 3億400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 222億3700万
- 自己株式の処分
- -
- 建物
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2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 新株予約権
- 2億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 204億700万
- 自己株式の処分
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- 建物
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