製品、新株予約権、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件
2008年3月
- 製品
- 531億
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 15億2400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -245億5700万
2009年3月
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -222億5000万
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -245億2400万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -837億4900万
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 0
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -44億500万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -486億8600万
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 50億5800万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -3億6600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2285億1000万
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 34億1400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -18億9800万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 267億
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 21億2700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -17億9400万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -308億5800万
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 8億2200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -2億2000万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 1375億300万
2017年3月
- 製品
- 1467億800万
- 新株予約権
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 4億1800万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -93億6600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -274億4600万
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 新株予約権
- 1億600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -63億5600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 48億200万
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 新株予約権
- 2億3500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 204億1800万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -33億9300万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 23億7100万
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 新株予約権
- 2億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 24億5800万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -27億2100万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -565億1100万
2021年3月
- 製品
- 1333億3000万
- 新株予約権
- 2億9700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
- 関係会社株式評価損
- 779億2200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -7億5500万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 532億6600万
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 新株予約権
- 3億400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 222億3700万
- 関係会社株式評価損
- 299億3000万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -214億6600万
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 新株予約権
- 2億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 204億700万
- 関係会社株式評価損
- 653億3200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -2600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 453億5400万
2024年3月
- 製品
- 1536億3000万
- 新株予約権
- 7億5600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 191億2600万
- 関係会社株式評価損
- 46億2100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出
- -1億6600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 480億1200万