製品、当期変動額合計、事業構造改革費用他3件
2008年3月
- 製品
- 531億
- 当期変動額合計
- -195億6400万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 1億9000万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2009年3月
- 製品
- 539億4100万
- 当期変動額合計
- -280億4100万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 0
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2010年3月
- 製品
- 701億6300万
- 当期変動額合計
- 19億1300万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 12億9200万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2011年3月
- 製品
- 907億6800万
- 当期変動額合計
- -130億3400万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 32億8500万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2012年3月
- 製品
- 910億6900万
- 当期変動額合計
- -49億8800万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 7億3700万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2013年3月
- 製品
- 546億8000万
- 当期変動額合計
- 288億3800万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 0
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2014年3月
- 製品
- 1604億6000万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 27億800万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2015年3月
- 製品
- 2131億2400万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- 持分法による投資利益
- 55億3600万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2016年3月
- 製品
- 1257億1000万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- 持分法による投資利益
- 14億9300万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2017年3月
2018年3月
- 製品
- 1537億1700万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 1億7600万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- 15億6500万
2019年3月
- 製品
- 1602億400万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- 11,204
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2020年3月
- 製品
- 1569億500万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -1億8800万
2021年3月
2022年3月
- 製品
- 1656億2500万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 36億3000万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -
2023年3月
- 製品
- 1718億3500万
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- -
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -124億2200万
2024年3月
- 製品
- -
- 当期変動額合計
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法による投資利益
- 83億5900万
- 従業員数 - ＩｏＴエレクトロデバイス
- -
- 段階取得に係る差損益（△は益）
- -13億1200万