6753 シャープ

時価

6191億円

PER 予

123.63倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.34倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション、売上原価、過年度特許料他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション		売上原価		過年度特許料		当期純損失（△）		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		2.66兆		701百万		-		-
2009/03	-		2.39兆	-10.2%	0	-100%	-		-
2010/03	-		2.23兆	-6.8%	-		-		-26百万
2011/03	-		2.45兆	+10%	-		212億		996百万	黒転
2012/03	-		2.04兆	-16.7%	-		-3736億	赤転	169百万	-83%
2013/03	-		2.22兆	+8.5%	-		-5438億	赤拡	0	-100%
2014/03	-		2.4兆	+8%	-		130億	黒転	-
2015/03	-		2.4兆	+0.1%	-		-2202億	赤転	-
2016/03	-		2.23兆	-7.1%	-		-2532億	赤拡	-
2017/03	101億		1.67兆	-25.2%	-		-243億	赤縮	-
2018/03	173億	+70.1%	2.02兆	+21.4%	-		707億	黒転	-
2019/03	111億	-35.9%	1.97兆	-2.4%	-		572億	-19.1%	-
2020/03	-		1.86兆	-6%	-		146億	-74.5%	-
2021/03	-		2兆	+7.9%	-		522億	+258.8%	-
2022/03	-		2.06兆	+3%	-		738億	+41.2%	-
2023/03	-		2.22兆	+7.4%	-		-2617億	赤転	-
2024/03	-		1.97兆	-11%	-		-1501億	赤縮	-

2008年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆6627億
過年度特許料: 7億100万
当期純損失（△）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆3923億
過年度特許料: 0
当期純損失（△）: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆2295億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万

2011年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆4523億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: 211億9700万
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万

2012年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆438億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: -3735億6900万
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万

2013年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆2180億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: -5437億6600万
持分法の適用範囲の変動: 0

2014年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆3963億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: 129億8800万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆3977億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: -2202億4700万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆2282億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: -2531億8600万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: 101億4900万
売上原価: 1兆6667億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: -243億2500万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: 172億6100万
売上原価: 2兆230億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: 707億500万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: 110億6400万
売上原価: 1兆9746億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: 571億9400万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 1兆8570億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: 145億5800万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆45億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: 522億2700万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆638億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: 737億5600万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 2兆2172億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: -2616億5400万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション: -
売上原価: 1兆9740億
過年度特許料: -
当期純損失（△）: -1500億8500万
持分法の適用範囲の変動: -