有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション、研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム、減価償却費他4件
2008年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 2656億4000万
- 減価償却累計額
- -6億4800万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 建物及び構築物
- 6585億400万
2009年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 3051億1500万
- 減価償却累計額
- -7億200万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 建物及び構築物
- 6928億9400万
2010年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 2644億2900万
- 減価償却累計額
- -7億4800万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 建物及び構築物
- 7953億8000万
2011年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 2720億8100万
- 減価償却累計額
- -8億700万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3600万
- 建物及び構築物
- 8409億1200万
2012年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 2484億2500万
- 減価償却累計額
- -8億500万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7800万
- 建物及び構築物
- 8412億500万
2013年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 1777億6500万
- 減価償却累計額
- -7億2800万
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7500万
- 建物及び構築物
- 7136億5700万
2014年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 1237億7600万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億900万
- 建物及び構築物
- 7186億600万
2015年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 1093億2400万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
- 212億3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6100万
- 建物及び構築物
- 6587億4100万
2016年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 767億2400万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
- 381億6500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5100万
- 建物及び構築物
- 6439億2600万
2017年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- 101億4900万
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 682億3500万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億8500万
- 建物及び構築物
- 6251億3900万
2018年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- 172億6100万
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 761億1600万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
- 建物及び構築物
- 6252億6300万
2019年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- 110億6400万
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- 409億3100万
- 減価償却費
- 788億4900万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億6700万
- 建物及び構築物
- 6426億2700万
2020年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 726億3000万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億7300万
- 建物及び構築物
- 6479億2900万
2021年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
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- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 719億4200万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
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- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億2300万
- 建物及び構築物
- 6758億6500万
2022年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
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- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
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- 減価償却費
- 723億9700万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
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- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億6800万
- 建物及び構築物
- 6894億5800万
2023年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
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- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
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- 減価償却費
- 897億9900万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -78億8200万
- 建物及び構築物
- 6951億8000万
2024年3月
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - スマートビジネスソリューション
- -
- 研究開発費 - アドバンスディスプレイシステム
- -
- 減価償却費
- 662億1500万
- 減価償却累計額
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 54億6400万
- 建物及び構築物
- 6235億2300万