土地、持分法適用会社の増加に伴う減少高、受取利息及び受取配当金他5件
2008年3月
- 土地
- 904億2000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- 受取利息及び受取配当金
- -
- 工具
- 3764億400万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 1億9200万
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -5億1000万
2009年3月
- 土地
- 976億5300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- 受取利息及び受取配当金
- -
- 工具
- 3849億300万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- 0
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -3042億6700万
2010年3月
- 土地
- 1015億7300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- -
- 工具
- 3825億3700万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2261億1400万
2011年3月
- 土地
- 1001億2400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- -
- 工具
- 3913億800万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -18億1500万
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2012年3月
- 土地
- 988億4000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- -
- 工具
- 3861億4100万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -29億2700万
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2013年3月
- 土地
- 944億4800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 237億2300万
- 工具
- 3646億6800万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -36億3100万
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2014年3月
- 土地
- 927億8400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 155億4200万
- 工具
- 3450億5600万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2015年3月
- 土地
- 876億1900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 362億5500万
- 工具
- 3086億5100万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- 546億5500万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2016年3月
- 土地
- 853億5200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 224億7500万
- 工具
- 2756億7800万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- 24億6900万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2017年3月
- 土地
- 957億6000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 183億9500万
- 工具
- 2508億7200万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -85億500万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2018年3月
- 土地
- 921億600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 179億2700万
- 工具
- 2354億1800万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -272億4800万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2019年3月
- 土地
- 832億4500万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 118億3400万
- 工具
- 2169億7700万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -42億4500万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2020年3月
- 土地
- 823億6900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 112億9200万
- 工具
- 1882億9500万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- 900万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2021年3月
- 土地
- 836億
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 93億9800万
- 工具
- 1907億500万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -171億3300万
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2022年3月
- 土地
- 837億1100万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 509億5000万
- 工具
- 1773億5900万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -
2023年3月
- 土地
- 764億6700万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 受取利息及び受取配当金
- 114億200万
- 工具
- 1708億100万
- 連結子会社の増加に伴う増加高
- -
- 買付契約評価引当金の増減額(△は減少)
- -
- 在外子会社の年金債務調整額
- -
- 貸付けによる支出、投資活動によるキャッシュ・フロー
- -