販売促進引当金、持分法の適用範囲の変動、減価償却費 - カメラモジュール他2件
2008年3月
- 販売促進引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -549億9400万
- 関係会社株式
- 1619億7800万
2009年3月
- 販売促進引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -55億400万
- 関係会社株式
- 1634億2800万
2010年3月
- 販売促進引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -41億100万
- 関係会社株式
- 2988億9300万
2011年3月
- 販売促進引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -97億3800万
- 関係会社株式
- 3245億1900万
2012年3月
- 販売促進引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -33億2600万
- 関係会社株式
- 3245億2500万
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -19億3500万
- 関係会社株式
- 2544億900万
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -253億2800万
- 関係会社株式
- 2530億4800万
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -24億2900万
- 関係会社株式
- 2285億200万
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -500万
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -5億100万
- 関係会社株式
- 2263億5700万
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- 15億3100万
- 投資有価証券の取得による支出
- -170億9900万
- 関係会社株式
- 2324億1200万
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -289億1200万
- 関係会社株式
- 2359億7500万
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -366億6400万
- 関係会社株式
- 2262億3500万
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -359億100万
- 関係会社株式
- 2248億3900万
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -80億6300万
- 関係会社株式
- 1599億200万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -100億300万
- 関係会社株式
- 1567億7700万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -24億7200万
- 関係会社株式
- 1500億600万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 減価償却費 - カメラモジュール
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -18億7100万
- 関係会社株式
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