販売促進引当金、新株の発行、原材料他4件
2008年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 販売促進引当金
- -
- 新株の発行
- 153億2200万
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- -5437億6600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
2014年3月
- 販売促進引当金
- -
- 新株の発行
- 1437億7000万
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- 129億8800万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
2015年3月
- 販売促進引当金
- -
- 新株の発行
- -
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- -2202億4700万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 73億1500万
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
2016年3月
- 販売促進引当金
- 261億2000万
- 新株の発行
- 2250億
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- -2531億8600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 46億7000万
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
2017年3月
- 販売促進引当金
- 159億1300万
- 新株の発行
- 3888億1100万
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- -243億2500万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- 40億2700万
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
2018年3月
- 販売促進引当金
- 143億9200万
- 新株の発行
- -
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- 707億500万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
2019年3月
- 販売促進引当金
- 102億2200万
- 新株の発行
- -
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- 571億9400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
2020年3月
- 販売促進引当金
- 69億1800万
- 新株の発行
- -
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- 145億5800万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -
2021年3月
- 販売促進引当金
- 84億3300万
- 新株の発行
- -
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- 522億2700万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- 126億9200万
2022年3月
- 販売促進引当金
- 95億8600万
- 新株の発行
- -
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- 737億5600万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 事業構造改革費用
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- 69億8800万
2023年3月
- 販売促進引当金
- 41億2000万
- 新株の発行
- -
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- -2616億5400万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 事業構造改革費用
- 44億5100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- 147億9900万
2024年3月
- 販売促進引当金
- 28億3000万
- 新株の発行
- -
- 原材料
- -
- 当期純損失（△）
- -1500億8500万
- 減価償却費 - 電子デバイス
- -
- 事業構造改革費用
- 117億7700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エレクトロニックデバイス
- -