6753 シャープ

時価

6341億円

PER 予

126.61倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.45倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

販売促進引当金、たな卸資産帳簿価額切下額、長期前払費用他3件

【期間】

通期

年度	販売促進引当金	たな卸資産帳簿価額切下額	長期前払費用	資産の部 - エレクトロニックデバイス	持分法の適用範囲の変動	土地
2008/03	-	-	357億	-	-	904億
2009/03	-	-	325億 -9%	-	-	977億 +8%
2010/03	-	-	360億 +10.9%	-	-26百万	1016億 +4%
2011/03	-	-	373億 +3.6%	-	996百万黒転	1001億 -1.4%
2012/03	-	-	698億 +87.1%	-	169百万 -83%	988億 -1.3%
2013/03	-	-65.4億	310億 -55.6%	-	0 -100%	944億 -4.4%
2014/03	-	-188億赤拡	289億 -6.8%	-	-	928億 -1.8%
2015/03	-	241億黒転	134億 -53.6%	-	-	876億 -5.6%
2016/03	261億	-	95.8億 -28.7%	-	-	854億 -2.6%
2017/03	159億 -39.1%	-	67.8億 -29.2%	-	-	958億 +12.2%
2018/03	144億 -9.6%	-	71.5億 +5.4%	-	-	921億 -3.8%
2019/03	102億 -29%	-	59.8億 -16.3%	-	-	832億 -9.6%
2020/03	69.2億 -32.3%	-	51.8億 -13.5%	-	-	824億 -1.1%
2021/03	84.3億 +21.9%	-	47.4億 -8.4%	1630億	-	836億 +1.5%
2022/03	95.9億 +13.7%	-	33.3億 -29.8%	1991億 +22.2%	-	837億 +0.1%
2023/03	41.2億 -57%	-	25.7億 -22.7%	1981億 -0.5%	-	765億 -8.7%
2024/03	28.3億 -31.3%	-	-	-	-	696億 -8.9%

2008年3月

販売促進引当金: -
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 356億7500万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 904億2000万

2009年3月

販売促進引当金: -
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 324億6100万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 976億5300万

2010年3月

販売促進引当金: -
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 359億9800万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -2600万
土地: 1015億7300万

2011年3月

販売促進引当金: -
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 373億400万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: 9億9600万
土地: 1001億2400万

2012年3月

販売促進引当金: -
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 697億8000万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: 1億6900万
土地: 988億4000万

2013年3月

販売促進引当金: -
たな卸資産帳簿価額切下額: -65億4300万
長期前払費用: 310億1600万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: 0
土地: 944億4800万

2014年3月

販売促進引当金: -
たな卸資産帳簿価額切下額: -188億800万
長期前払費用: 289億1800万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 927億8400万

2015年3月

販売促進引当金: -
たな卸資産帳簿価額切下額: 240億9200万
長期前払費用: 134億2000万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 876億1900万

2016年3月

販売促進引当金: 261億2000万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 95億7500万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 853億5200万

2017年3月

販売促進引当金: 159億1300万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 67億8200万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 957億6000万

2018年3月

販売促進引当金: 143億9200万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 71億5000万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 921億600万

2019年3月

販売促進引当金: 102億2200万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 59億8200万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 832億4500万

2020年3月

販売促進引当金: 69億1800万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 51億7500万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 823億6900万

2021年3月

販売促進引当金: 84億3300万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 47億4200万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: 1629億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 836億

2022年3月

販売促進引当金: 95億8600万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 33億2900万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: 1990億8700万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 837億1100万

2023年3月

販売促進引当金: 41億2000万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: 25億7300万
資産の部 - エレクトロニックデバイス: 1980億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 764億6700万

2024年3月

販売促進引当金: 28億3000万
たな卸資産帳簿価額切下額: -
長期前払費用: -
資産の部 - エレクトロニックデバイス: -
持分法の適用範囲の変動: -
土地: 696億4100万