引当金、資産の部 - 電子デバイス、売上高 - エネルギーソリューション他2件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 引当金
- 56億3300万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -222億5000万
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億3600万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -837億4900万
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7800万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -486億8600万
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7500万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 2285億1000万
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億900万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 267億
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 資産の部 - 電子デバイス
- 1523億5100万
- 売上高 - エネルギーソリューション
- 2708億7600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4億6100万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -308億5800万
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 資産の部 - 電子デバイス
- 941億6400万
- 売上高 - エネルギーソリューション
- 1568億3400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -3億5100万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 1375億300万
2017年3月
- 引当金
- 4億8200万
- 資産の部 - 電子デバイス
- 654億3200万
- 売上高 - エネルギーソリューション
- 1036億6900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4億8500万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -274億4600万
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2億9200万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 48億200万
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億6700万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 23億7100万
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -5億7300万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -565億1100万
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 15億2300万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 532億6600万
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 23億6800万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- -214億6600万
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -78億8200万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 453億5400万
2024年3月
- 引当金
- -
- 資産の部 - 電子デバイス
- -
- 売上高 - エネルギーソリューション
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 54億6400万
- たな卸資産の増減額（△は増加）
- 480億1200万