引当金、持分法適用会社の増加に伴う減少高、自己株式の処分他2件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 引当金
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -2900万
- 自己株式の処分
- 197億8900万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 941億3100万
2009年3月
- 引当金
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- 0
- 自己株式の処分
- 1億300万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 833億2400万
2010年3月
- 引当金
- 56億3300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- 1100万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 761億3100万
2011年3月
- 引当金
- 46億6800万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- 600万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 861億1900万
2012年3月
- 引当金
- 63億2300万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- 300万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 760億4100万
2013年3月
- 引当金
- 69億8600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- 400万
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- 412億2500万
- 無形固定資産合計
- 592億1100万
2014年3月
- 引当金
- 5億4200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- 117億4200万
- 無形固定資産合計
- 460億4800万
2015年3月
- 引当金
- 6億1000万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- 185億9200万
- 無形固定資産合計
- 424億8400万
2016年3月
- 引当金
- 4億2600万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 416億4000万
2017年3月
- 引当金
- 4億8200万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 423億5900万
2018年3月
- 引当金
- 15億1400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 447億9700万
2019年3月
- 引当金
- 25億1700万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 395億500万
2020年3月
- 引当金
- 24億5400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 452億9200万
2021年3月
- 引当金
- 58億400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 451億1400万
2022年3月
- 引当金
- 32億3900万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 422億8500万
2023年3月
- 引当金
- 85億6400万
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 358億4500万
2024年3月
- 引当金
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 減損損失 - プロダクトビジネス
- -
- 無形固定資産合計
- 310億8000万