6753 シャープ

時価

6230億円

PER 予

124.41倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.37倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

自己株式の取得による支出、事業構造改革引当金、定期預金の払戻による収入他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式の取得による支出	事業構造改革引当金	定期預金の払戻による収入	事業構造改革費用	長期借入れによる収入	持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス
2008/03	-3.69億	-	1054億	-	663億	-
2009/03	-1.76億赤縮	-	1040億 -1.3%	584億	308億 -53.6%	-
2010/03	-0.8億赤縮	-	391億 -62.4%	201億 -65.6%	7.96億 -97.4%	-
2011/03	-0.68億赤縮	-	316億 -19.2%	127億 -37%	806億大幅増	-
2012/03	-	-	4.43億 -98.6%	1171億 +825.4%	88.3億 -89%	-
2013/03	-	-	7.18億 +62.1%	1434億 +22.4%	222億 +151%	-
2014/03	-	-	0.34億 -95.3%	-	1796億 +710.2%	-
2015/03	-	95.2億	202億大幅増	212億 -85.2%	25.1億 -98.6%	42.1億
2016/03	-0.1億赤縮	77.9億 -18.2%	224億 +11.1%	382億 +79.7%	0.03億 -99.9%	35.4億 -15.8%
2017/03	-300億赤拡	40.7億 -47.7%	264億 +17.9%	-	3287億大幅増	-
2018/03	-0.32億赤縮	12億 -70.6%	482億 +82.4%	-	350億 -89.4%	-
2019/03	-852億赤拡	6.66億 -44.4%	594億 +23.3%	3.55億 -99.1%	327億 -6.6%	-
2020/03	-971億赤拡	4.34億 -34.8%	1117億 +88.2%	3.32億 -6.5%	17.9億 -94.5%	-
2021/03	-0.75億赤縮	6.7億 +54.4%	1246億 +11.5%	-	403億大幅増	-
2022/03	-	1.74億 -74%	1351億 +8.5%	-	156億 -61.1%	-
2023/03	-	10.2億 +488.5%	917億 -32.1%	-	0.01億 -100%	-
2024/03	-	-	612億 -33.3%	-	112億大幅増	-

2008年3月

自己株式の取得による支出: -3億6900万
事業構造改革引当金: -
定期預金の払戻による収入: 1053億6400万
事業構造改革費用: -
長期借入れによる収入: 663億4800万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2009年3月

自己株式の取得による支出: -1億7600万
事業構造改革引当金: -
定期預金の払戻による収入: 1040億2700万
事業構造改革費用: 584億3900万
長期借入れによる収入: 307億6300万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2010年3月

自己株式の取得による支出: -8000万
事業構造改革引当金: -
定期預金の払戻による収入: 391億3800万
事業構造改革費用: 200億7800万
長期借入れによる収入: 7億9600万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2011年3月

自己株式の取得による支出: -6800万
事業構造改革引当金: -
定期預金の払戻による収入: 316億4100万
事業構造改革費用: 126億5500万
長期借入れによる収入: 805億6600万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2012年3月

自己株式の取得による支出: -
事業構造改革引当金: -
定期預金の払戻による収入: 4億4300万
事業構造改革費用: 1171億1000万
長期借入れによる収入: 88億3300万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2013年3月

自己株式の取得による支出: -
事業構造改革引当金: -
定期預金の払戻による収入: 7億1800万
事業構造改革費用: 1433億9700万
長期借入れによる収入: 221億6900万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2014年3月

自己株式の取得による支出: -
事業構造改革引当金: -
定期預金の払戻による収入: 3400万
事業構造改革費用: -
長期借入れによる収入: 1796億400万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2015年3月

自己株式の取得による支出: -
事業構造改革引当金: 95億2200万
定期預金の払戻による収入: 201億6100万
事業構造改革費用: 212億3900万
長期借入れによる収入: 25億1100万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: 42億500万

2016年3月

自己株式の取得による支出: -1000万
事業構造改革引当金: 77億8600万
定期預金の払戻による収入: 223億9400万
事業構造改革費用: 381億6500万
長期借入れによる収入: 300万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: 35億3900万

2017年3月

自己株式の取得による支出: -299億7800万
事業構造改革引当金: 40億6900万
定期預金の払戻による収入: 264億100万
事業構造改革費用: -
長期借入れによる収入: 3286億7500万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2018年3月

自己株式の取得による支出: -3200万
事業構造改革引当金: 11億9800万
定期預金の払戻による収入: 481億6500万
事業構造改革費用: -
長期借入れによる収入: 350億100万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2019年3月

自己株式の取得による支出: -851億6400万
事業構造改革引当金: 6億6600万
定期預金の払戻による収入: 593億7700万
事業構造改革費用: 3億5500万
長期借入れによる収入: 326億9500万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2020年3月

自己株式の取得による支出: -970億7800万
事業構造改革引当金: 4億3400万
定期預金の払戻による収入: 1117億3500万
事業構造改革費用: 3億3200万
長期借入れによる収入: 17億9000万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2021年3月

自己株式の取得による支出: -7500万
事業構造改革引当金: 6億7000万
定期預金の払戻による収入: 1245億6100万
事業構造改革費用: -
長期借入れによる収入: 402億5100万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2022年3月

自己株式の取得による支出: -
事業構造改革引当金: 1億7400万
定期預金の払戻による収入: 1351億4300万
事業構造改革費用: -
長期借入れによる収入: 156億4800万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2023年3月

自己株式の取得による支出: -
事業構造改革引当金: 10億2400万
定期預金の払戻による収入: 917億3900万
事業構造改革費用: -
長期借入れによる収入: 100万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -

2024年3月

自己株式の取得による支出: -
事業構造改革引当金: -
定期預金の払戻による収入: 612億3100万
事業構造改革費用: -
長期借入れによる収入: 112億300万
持分法適用会社への投資額 - コンシューマーエレクトロニクス: -