シャープ(6753)の事業構造改革費用の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 584億3900万
- 2009年12月31日 -70.07%
- 174億8900万
- 2010年3月31日 +14.8%
- 200億7800万
- 2010年12月31日 -71.59%
- 57億500万
- 2011年3月31日 +121.82%
- 126億5500万
- 2011年6月30日 -47.21%
- 66億8000万
- 2011年9月30日 +223.14%
- 215億8600万
- 2011年12月31日 +38.63%
- 299億2500万
- 2012年3月31日 +291.35%
- 1171億1000万
- 2012年6月30日 -87.81%
- 142億7200万
- 2012年9月30日 +591.49%
- 986億8900万
- 2013年3月31日 +45.3%
- 1433億9700万
- 2015年3月31日 -85.19%
- 212億3900万
- 2015年9月30日 +66.21%
- 353億200万
- 2015年12月31日 +3.97%
- 367億400万
- 2016年3月31日 +3.98%
- 381億6500万
- 2018年9月30日 -99.17%
- 3億1800万
- 2018年12月31日 +0.94%
- 3億2100万
- 2019年3月31日 +10.59%
- 3億5500万
- 2019年9月30日 +53.8%
- 5億4600万
- 2019年12月31日 -38.83%
- 3億3400万
- 2020年3月31日 -0.6%
- 3億3200万
個別
- 2009年3月31日
- 533億4100万
- 2010年3月31日 -65.41%
- 184億4900万
- 2011年3月31日 -31.41%
- 126億5400万
- 2012年3月31日 +765%
- 1094億5700万
- 2013年3月31日 +8.5%
- 1187億6100万
- 2015年3月31日 -88.65%
- 134億8200万
- 2016年3月31日 +111.28%
- 284億8500万
- 2019年3月31日 -98.75%
- 3億5500万
- 2020年3月31日 -6.48%
- 3億3200万
有報情報
- #1 事業構造改革費用に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 16:45
事業構造改革費用の内訳は以下のとおりであります。
⑴ 堺工場の生産停止に伴う純水・ガス等の長期契約にかかる引当金繰入額(8,705百万円) - #2 棚卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記(連結)
- ※2 期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損(洗替法による戻入額相殺後)が売上原価及び特別損失(「受注生産中止に伴う損失」及び「事業構造改革費用」)に含まれております。2025/06/26 16:45
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 受注生産中止に伴う損失 2,059百万円 -百万円 事業構造改革費用 -百万円 520百万円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 経常損益は、営業外費用として12,612百万円の為替差損などを計上したものの、営業利益が大幅に改善したことから、17,653百万円の経常利益(前年度は7,084百万円の経常損失)となりました。2025/06/26 16:45
親会社株主に帰属する当期純損益は、36,095百万円の親会社株主に帰属する当期純利益(前年度は149,980百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。特別損失として、54,381百万円の減損損失や29,686百万円の事業構造改革費用を計上したものの、経常利益が改善したことや、特別利益として液晶パネル工場関連の資産売却などによる78,095百万円の固定資産売却益や上場株式の売却による28,254百万円の投資有価証券売却益などを計上したことなどから、3期ぶりに黒字化しました。
(セグメント業績) - #4 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (注)上記の確定給付制度に係る退職給付費用のほかに、当社の連結子会社である堺ディスプレイプロダクト㈱従業員の社外転進に伴う費用3,010百万円を、特別損失の「事業構造改革費用」に計上しております。詳細は「(連結損益計算書関係) ※13 事業構造改革費用」に記載しております。2025/06/26 16:45
(5) 退職給付に係る調整額 - #5 長期契約に関する注記(連結)
- 堺ディスプレイプロダクト㈱の液晶パネル事業にかかる電気等の長期契約については、同社の生産停止に伴う一部解約及び液晶パネル工場の売却先であるソフトバンク㈱へ承継を行う予定であります。なお、一部解約等に伴い発生する費用については引当を行っており、詳細につきましては2025/06/26 16:45
「(連結損益計算書関係)※13 事業構造改革費用」に記載しております。