6753 シャープ

時価

6139億円

PER 予

122.59倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.3倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

関係会社事業損失引当金戻入額、持分法の適用範囲の変動、退職給付に係る資産他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	関係会社事業損失引当金戻入額	持分法の適用範囲の変動	退職給付に係る資産	連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入	投資活動によるキャッシュ・フロー	社債発行費
2008/03	-	-	-	-	-3950億	41.2億
2009/03	-	-	-	283億	-2222億赤縮	35.2億 -14.4%
2010/03	-	-	-	0 -100%	-2538億赤拡	31.7億 -10%
2011/03	-	-	-	-	-2446億赤縮	23.2億 -27%
2012/03	-	-	-	0	-1596億赤縮	14.6億 -37%
2013/03	-	-	-	651億	71.1億黒転	6.1億 -58.2%
2014/03	-	-	-	-	-849億赤転	1.37億 -77.5%
2015/03	-	-	-	-	-160億赤縮	0.83億 -39.4%
2016/03	-	-5百万	22.2億	-	-405億赤拡	0.58億 -30.1%
2017/03	-	-	2.99億 -86.5%	-	-907億赤拡	0.36億 -37.9%
2018/03	-	-	27.9億 +831.8%	-	-1260億赤拡	0.21億 -41.7%
2019/03	31.1億	-	41.7億 +49.7%	-	-1681億赤拡	0.06億 -71.4%
2020/03	25.9億 -16.8%	-	73億 +74.9%	-	-1282億赤縮	-
2021/03	54億 +108.5%	-	55.8億 -23.5%	-	-141億赤縮	-
2022/03	268億 +395.5%	-	103億 +84.3%	-	-314億赤拡	-
2023/03	45.4億 -83%	-	62.1億 -39.6%	-	-410億赤拡	-
2024/03	-	-	53.6億 -13.7%	-	109億黒転	-

2008年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -3949億6200万
社債発行費: 41億1700万

2009年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 282億7800万
投資活動によるキャッシュ・フロー: -2222億2900万
社債発行費: 35億2400万

2010年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 0
投資活動によるキャッシュ・フロー: -2538億500万
社債発行費: 31億7300万

2011年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -2446億1300万
社債発行費: 23億1600万

2012年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 0
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1595億5700万
社債発行費: 14億5800万

2013年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: 651億4300万
投資活動によるキャッシュ・フロー: 71億1000万
社債発行費: 6億1000万

2014年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -849億4000万
社債発行費: 1億3700万

2015年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: -
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -160億4300万
社債発行費: 8300万

2016年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -500万
退職給付に係る資産: 22億2100万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -405億1300万
社債発行費: 5800万

2017年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 2億9900万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -906億7700万
社債発行費: 3600万

2018年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 27億8600万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1260億600万
社債発行費: 2100万

2019年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 31億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 41億7200万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1680億5200万
社債発行費: 600万

2020年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 25億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 72億9500万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -1282億4900万
社債発行費: -

2021年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 54億200万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 55億8400万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -141億1400万
社債発行費: -

2022年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 267億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 102億9300万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -314億4800万
社債発行費: -

2023年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: 45億3800万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 62億1400万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: -409億6700万
社債発行費: -

2024年3月

関係会社事業損失引当金戻入額: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産: 53億6300万
連結の範囲の変更を伴う関係会社株式の売却による収入: -
投資活動によるキャッシュ・フロー: 108億7500万
社債発行費: -