当期変動額合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、リース債務他5件
2008年3月
- 当期変動額合計
- -421億3900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 1508億4000万
- 全事業営業損失(△)
- 1836億9200万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2009年3月
- 当期変動額合計
- -409億3600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 26億3100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 310億3800万
- 全事業営業損失(△)
- -554億8100万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2010年3月
- 当期変動額合計
- 205億9100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 40億2300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 392億3700万
- 全事業営業損失(△)
- 519億300万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2011年3月
- 当期変動額合計
- -163億4900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -1400万
- リース債務
- 50億2000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 424億4300万
- 全事業営業損失(△)
- 788億9600万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2012年3月
- 当期変動額合計
- -111億2600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- 0
- リース債務
- 88億4900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 404億1000万
- 全事業営業損失(△)
- -375億5200万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2013年3月
- 当期変動額合計
- 343億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 101億600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 51億4100万
- 全事業営業損失(△)
- -1462億6600万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 323億2100万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2014年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 78億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億9700万
- その他
- 287億5900万
- 全事業営業損失(△)
- 1085億6000万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 11億3500万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2015年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 60億9800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 651億100万
- 全事業営業損失(△)
- -480億6500万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 21億4000万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2016年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 40億6600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 623億200万
- 全事業営業損失(△)
- -1619億6700万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 20億3800万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2017年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 37億2200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 509億100万
- 全事業営業損失(△)
- 624億5400万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2018年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 22億7700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 490億7600万
- 全事業営業損失(△)
- 901億2500万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2019年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 27億4900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 7億8300万
- その他
- 445億4000万
- 全事業営業損失(△)
- 773億8800万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2020年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 8億5300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 506億6800万
- 全事業営業損失(△)
- 514億6400万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2021年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 5億9100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 487億2600万
- 全事業営業損失(△)
- 831億1200万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- -
2022年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 5億8300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -1億4300万
- その他
- 481億900万
- 全事業営業損失(△)
- 847億1600万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 117億4700万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 222億3700万
2023年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 189億6600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 573億5200万
- 全事業営業損失(△)
- -257億1900万
- 訴訟損失引当金繰入額
- 19億7600万
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 204億700万
2024年3月
- 当期変動額合計
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- リース債務
- 162億6400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他
- 685億8000万
- 全事業営業損失(△)
- -203億4300万
- 訴訟損失引当金繰入額
- -
- 研究開発費 - ディスプレイデバイス
- 191億2600万