6753 シャープ

時価

6139億円

PER 予

122.59倍

2010年以降

赤字-316.49倍
（2010-2024年）

4.3倍

2010年以降

赤字-19.11倍
（2010-2024年）

0%

ROE 予

3.51%

ROA 予

0.31%

当期変動額合計、抱合せ株式消滅差益、退職給付費用他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	当期変動額合計	抱合せ株式消滅差益	退職給付費用	売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）	法人税	米国税制改正による利益剰余金の調整額
2008/03	-421億	-	-	-	497億	-
2009/03	-409億赤縮	-	-	-	42.7億 -91.4%	-
2010/03	206億黒転	-	-	-	151億 +253.1%	-
2011/03	-163億赤転	-	-	-	269億 +78.4%	-
2012/03	-111億赤縮	-	-	-	196億 -27.1%	-
2013/03	343億黒転	-	122億	-	176億 -10.2%	-
2014/03	-	-	126億 +3.3%	-	390億 +121.3%	-
2015/03	-	-	146億 +15.6%	-	272億 -30.2%	-
2016/03	-	-	139億 -4.7%	-	184億 -32.3%	-
2017/03	-	4.51億	68.6億 -50.7%	-	201億 +9.4%	-
2018/03	-	-	95.5億 +39.3%	-	142億 -29.3%	759百万
2019/03	-	-	80.9億 -15.3%	-	137億 -3.8%	-
2020/03	-	107億大幅増	188億 +132.7%	-	118億 -13.7%	-
2021/03	-	-	88億 -53.2%	-	147億 +24%	-
2022/03	-	-	82.2億 -6.6%	-68.7億	172億 +17.6%	-
2023/03	-	-	31.9億 -61.2%	416億黒転	157億 -9.1%	-
2024/03	-	-	-	-	146億 -7.1%	-

2008年3月

当期変動額合計: -421億3900万
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 497億4600万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2009年3月

当期変動額合計: -409億3600万
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 42億7400万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2010年3月

当期変動額合計: 205億9100万
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 150億9200万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2011年3月

当期変動額合計: -163億4900万
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 269億2700万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2012年3月

当期変動額合計: -111億2600万
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 196億1700万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2013年3月

当期変動額合計: 343億1000万
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: 122億500万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 176億700万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2014年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: 126億1300万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 389億6200万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2015年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: 145億8500万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 271億7900万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2016年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: 138億9300万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 184億100万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2017年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: 4億5100万
退職給付費用: 68億5600万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 201億3700万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2018年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: 95億4800万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 142億3800万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: 7億5900万

2019年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: 80億8700万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 136億9800万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2020年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: 106億8400万
退職給付費用: 188億2100万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 118億2000万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2021年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: 88億200万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 146億5700万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2022年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: 82億2300万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -68億7300万
法人税: 172億3000万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2023年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: 31億8800万
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: 415億7900万
法人税: 156億6000万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -

2024年3月

当期変動額合計: -
抱合せ株式消滅差益: -
退職給付費用: -
売上債権及び契約資産の増減額（△は増加）: -
法人税: 145億5200万
米国税制改正による利益剰余金の調整額: -