6758 ソニーグループ

6758
2024/04/25
時価
16兆933億円
PER 予
17.07倍
2013年以降
赤字-65.3倍
（2013-2023年）
PBR
2.15倍
2013年以降
0.36-3.44倍
（2013-2023年）
配当 予
0.67%
ROE 予
12.59%
ROA 予
2.73%
資料
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支払利息

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
41億4100万
2009年3月31日 +12.92%
46億7600万
2010年3月31日 +11.33%
52億600万
2011年3月31日 -7.2%
48億3100万
2012年3月31日 +12.59%
54億3900万
2013年3月31日 +58.6%
86億2600万
2014年3月31日 +1.29%
87億3700万
2015年3月31日 -12.1%
76億8000万
2016年3月31日 -40.22%
45億9100万
2017年3月31日 -75.82%
11億1000万
2018年3月31日 -73.87%
2億9000万
2019年3月31日 -74.14%
7500万
2020年3月31日 +268%
2億7600万
2021年3月31日 +702.17%
22億1400万
2022年3月31日 +7.18%
23億7300万
2023年3月31日 +157.18%
61億300万

有報情報

#1 役員報酬（連結）
2022年度の執行役の業績連動報酬は、上記の「③ 役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針」及び[図:執行役の業績連動報酬支給額の算定式]に記載のとおり、担当領域に応じて設定された業績関連指標の達成度、及び担当領域に関する個人業績の達成度を支給額決定の基礎とし、それぞれの達成度を踏まえ、標準支給額に対し、原則0%から200%の範囲で決定されました。その結果、2022年度における、各執行役に対する業績連動報酬の支給額は、標準支給額に対して、155.2%～178.5%の範囲でした。
(注1)調整後EBITDA(Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization)=当社株主に帰属する当期純利益+非支配持分に帰属する当期純利益+法人所得税+金融収益・金融費用に計上される支払利息(純額)-金融収益・金融費用に計上される資本性金融商品の再評価益(純額)+減価償却費・償却費(コンテンツ資産に含まれる繰延映画製作費、テレビ放映権、自社制作のゲームコンテンツ及び原盤制作費ならびに繰延保険契約費の償却費を除く)-当社が非経常的と判断する損益
(注2)EPS(Earnings Per Share)は、1株当たり当社株主に帰属する当期純利益を意味します。
2023/06/20 15:07
#2 注記事項－キャッシュ・フロー情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
(3) 利息及び配当
項目2021年度2022年度
金額(百万円)金額(百万円)
金融収益2,8003,488
支払利息
金融ビジネス費用6,60727,352
(注)上記は利息及び配当から生じるキャッシュ・フローの金額が含まれる連結損益計算書の表示科目です。
ソニーは、上記の利息及び配当から生じるキャッシュ・フローについて、連結キャッシュ・フロー計算書上、営業活動によるキャッシュ・フローに分類しています。
2023/06/20 15:07
#3 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
項目金額(百万円)
土地建物及び構築物機械装置合計
(2) リース契約の借手及び貸手として生じる収益、費用、キャッシュ・フロー(減価償却費を除く)に関する情報は以下のとおりです。
項目2021年度2022年度
金額(百万円)金額(百万円)
リース負債に係る支払利息8,22310,382
短期リースの例外処理によるリース費用19,76436,807
リース負債を含む金融負債の満期分析については、注記6をご参照ください。
2023/06/20 15:07
#4 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
(20) 金融ビジネス費用
金融ビジネス費用は、責任準備金の繰入額、繰延保険契約費の償却の他、銀行ビジネスにおける支払利息、金融分野の子会社の従業員給付費用、有形固定資産の減価償却費及び支払賃借料等の営業費用を含んでいます。
(21) 広告宣伝費
2023/06/20 15:07
#5 注記事項－金融収益及び金融費用、連結財務諸表（IFRS）（連結）
項目2021年度2022年度
金額(百万円)金額(百万円)
金融費用
項目2021年度2022年度
金額(百万円)金額(百万円)
支払利息
償却原価で測定する金融負債6,37716,016
(注)*1 為替差損(純額)は外国為替契約から生じる利得及び損失を含みます。
*2 ソニーは、Spotify Technology S.A.(以下「Spotify」)の株式を純損益を通じて公正価値で測定することが要求される資本性証券として保有しています。ソニーが保有するSpotify株式については、2021年度及び2022年度において、株価の変動からアーティストとレーベルへの分配見込額を調整し、それぞれ45,017百万円(395百万米ドル)の再評価損、7,787百万円(58百万米ドル)の再評価損を計上しました。
2023/06/20 15:07
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
・ キャピタルアロケーションについて、設備投資は、当初計画に、I&SS分野におけるイメージセンサー向け投資と、全社R&DやG&NS分野におけるサーバー投資などの増加分4,000億円を加えた1兆9,000億円を見込んでいます。一方、戦略投資は、運転資金及び設備投資の増加と、足元のM&A市場環境も考慮し、当初計画である2兆円から1兆8,000億円に減額しています。
* 調整後EBITDA(Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization)=当社株主に帰属する当期純利益+非支配持分に帰属する当期純利益+法人所得税+金融収益・金融費用に計上される支払利息(純額)-金融収益・金融費用に計上される資本性金融商品の再評価益(純額)+減価償却費・償却費(コンテンツ資産に含まれる繰延映画製作費、テレビ放映権、自社制作のゲームコンテンツ及び原盤制作費ならびに繰延保険契約費の償却費を除く)-当社が非経常的と判断する損益****
調整後EBITDAはIFRSに則った開示ではありませんが、ソニーはこの開示が投資家の皆様に有益な情報を提供すると考えています。調整後EBITDAはIFRSに則って開示されるソニーの経営成績の状況を代替するものではなく、追加的なものとしてご参照ください。
2023/06/20 15:07