有価証券報告書-第99期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物	15～50年
機械及び装置	4～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては、販売可能な見込有効期間(3年)にもとづく定額法によっています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっています。