減損損失
連結
- 2009年3月31日
- 17億6200万
- 2010年3月31日 +469.86%
- 100億4100万
- 2011年3月31日 -97.56%
- 2億4500万
- 2012年3月31日 -60%
- 9800万
- 2013年3月31日 -10.2%
- 8800万
- 2019年3月31日 +35.23%
- 1億1900万
- 2020年3月31日 +331.09%
- 5億1300万
- 2021年3月31日 -96.49%
- 1800万
- 2022年3月31日 +311.11%
- 7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。2023/06/23 15:00
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #2 事業構造改革費用、連結損益計算書関係(連結)
- ※8 事業構造改革費用は、次のとおりであります。2023/06/23 15:00
(注)1.固定資産減損損失は、次のとおりであります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 固定資産減損損失(注)1 63 百万円 - 百万円 棚卸資産評価損(注)2 295 百万円 - 百万円
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。2023/06/23 15:00
2.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- ※7 減損損失は、次のとおりであります。2023/06/23 15:00
前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/23 15:00
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 構造改革引当金 112 百万円 - 百万円 減損損失 690 百万円 490 百万円 その他 295 百万円 375 百万円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/23 15:00
(注) 1 評価性引当額が822百万円減少しております。この減少の主な内容は、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の減少によるものであります。前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 減価償却費 607 百万円 344 百万円 減損損失 243 百万円 120 百万円 事業構造改革引当金 123 百万円 - 百万円
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額