6770 アルプスアルパイン

6770
2024/08/20
時価
3291億円
PER 予
10.29倍
2010年以降
赤字-220.38倍
(2010-2024年)
PBR
0.76倍
2010年以降
0.51-3.61倍
(2010-2024年)
配当 予
4%
ROE 予
7.42%
ROA 予
3.93%
資料
Link
CSV,JSON

建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
456億9900万
2009年3月31日 +7.1%
489億4400万
2010年3月31日 +2.74%
502億8400万
2011年3月31日 -1.3%
496億2800万
2012年3月31日 +3%
511億1700万
2013年3月31日 +0.46%
513億5200万
2014年3月31日 +0.31%
515億1300万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2.遊休状態にある主要な設備はありません。
3.土地及び建物の一部を賃借しており、賃借している土地の面積については[ ](千㎡)で外書しています。
4.従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書しています。
2024/06/26 15:14
#2 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しています。一部の国内連結子会社は定率法を採用していますが、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
2024/06/26 15:14
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
建物及び構築物0百万円932百万円
機械装置及び運搬具4144
2024/06/26 15:14
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
固定資産売却損
建物及び構築物9百万円45百万円
機械装置及び運搬具63
固定資産除却損
建物及び構築物4664
機械装置及び運搬具131102
2024/06/26 15:14
#5 有形固定資産等明細表(連結)
3.有形固定資産の主な増加要因は以下のとおりです。
建物仙台開発センター(古川)の新棟建設に伴う増加7,433百万円
機械及び装置生産増強に伴う加工機・組立自動機への設備投資7,898百万円
建設仮勘定生産増強に伴う設備投資と金型の製作と購入12,405百万円
仙台開発センター(古川)の新棟建設に伴う増加3,807百万円
4.無形固定資産の主な増加要因は以下のとおりです。
2024/06/26 15:14
#6 減損損失に関する注記(連結)
当社グループはモジュール・システム事業の車載モジュールにおける一部の不採算事業からの撤退を決定し、同事業について、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位に該当すると判断し、資産のグルーピングを変更しています。当該資産グループの事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(3,877百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。また、他の事業用資産については、事業環境の悪化により、これらの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,550百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。これらの事業用資産の減少額の内訳は、機械装置及び運搬具2,926百万円、工具器具備品及び金型1,158百万円、建設仮勘定1,066百万円、建物及び構築物234百万円、ソフトウェア42百万円です。
なお、事業用資産の回収可能価額は、使用価値を使用しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能価額を零と測定しています。
2024/06/26 15:14
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~50年
機械及び装置 1~9年
2024/06/26 15:14