建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 456億9900万
- 2009年3月31日 +7.1%
- 489億4400万
- 2010年3月31日 +2.74%
- 502億8400万
- 2011年3月31日 -1.3%
- 496億2800万
- 2012年3月31日 +3%
- 511億1700万
- 2013年3月31日 +0.46%
- 513億5200万
- 2014年3月31日 +0.31%
- 515億1300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.遊休状態にある主要な設備はありません。2024/06/26 15:14
3.土地及び建物の一部を賃借しており、賃借している土地の面積については[ ](千㎡)で外書しています。
4.従業員数の[ ]は、臨時従業員数を外書しています。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/26 15:14
主に定額法を採用しています。一部の国内連結子会社は定率法を採用していますが、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。2024/06/26 15:14
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 建物及び構築物 0 百万円 932 百万円 機械装置及び運搬具 41 〃 44 〃 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりです。2024/06/26 15:14
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 固定資産売却損 建物及び構築物 9 百万円 45 百万円 機械装置及び運搬具 6 〃 3 〃 固定資産除却損 建物及び構築物 46 〃 64 〃 機械装置及び運搬具 131 〃 102 〃 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 3.有形固定資産の主な増加要因は以下のとおりです。2024/06/26 15:14
4.無形固定資産の主な増加要因は以下のとおりです。建物 仙台開発センター(古川)の新棟建設に伴う増加 7,433百万円 機械及び装置 生産増強に伴う加工機・組立自動機への設備投資 7,898百万円 建設仮勘定 生産増強に伴う設備投資と金型の製作と購入 12,405百万円 仙台開発センター(古川)の新棟建設に伴う増加 3,807百万円
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループはモジュール・システム事業の車載モジュールにおける一部の不採算事業からの撤退を決定し、同事業について、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位に該当すると判断し、資産のグルーピングを変更しています。当該資産グループの事業用資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(3,877百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。また、他の事業用資産については、事業環境の悪化により、これらの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,550百万円)を減損損失として特別損失に計上しています。これらの事業用資産の減少額の内訳は、機械装置及び運搬具2,926百万円、工具器具備品及び金型1,158百万円、建設仮勘定1,066百万円、建物及び構築物234百万円、ソフトウェア42百万円です。2024/06/26 15:14
なお、事業用資産の回収可能価額は、使用価値を使用しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能価額を零と測定しています。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2024/06/26 15:14
建物 3~50年
機械及び装置 1~9年