	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
給料及び手当	7,160	7,609
賞与引当金繰入額	1,826	2,425
退職給付費用	930	763

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#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
a 商品及び製品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
b 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
c 原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
定額法2025/06/25 13:31

#3 引当金明細表（連結）

貸倒引当金	136	138	136	138
賞与引当金	2,742	2,886	2,742	2,886
製品保証引当金	215	49	64	200

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#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の主な原因別の内訳

	前事業年度(2024年3月31日)	当事業年度(2025年3月31日)
退職給付引当金	1,833百万円	1,865百万円
賞与引当金	839	883
固定資産評価損	130	82

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

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#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2024年3月31日)	当連結会計年度(2025年3月31日)
退職給付に係る負債	1,642百万円	972百万円
賞与引当金	1,125	1,229
役員退職慰労引当金	57	66

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2025/06/25 13:31

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品及び製品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
② 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
③ 原材料及び貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法2025/06/25 13:31