有価証券報告書-第113期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

次期の見通しにつきましては,欧州のデフレ観測や中国の景気減速などの懸念はあるものの,経済政策による内需の下支えや企業収益改善にともなう設備投資の増加等によって景気は引き続き回復基調で推移するものと思われます。
このような中で当社グループでは,今後も企業活動すべてにわたるグローバル化や海外連結子会社の「ミニ山洋電気」化の活動に取り組み,さらなる市場の変化,環境の変化にも対処できる高性能・高信頼の製品の製造販売を推進いたします。