有価証券報告書-第114期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

次期の見通しにつきましては,欧州のデフレ観測や中国の景気減速などの懸念はあるものの,経済政策による内需の下支えや企業収益改善にともなう設備投資の増加等によって景気は回復基調で推移するものと思われます。このような中で当社グループでは,今後も企業活動すべてにわたるグローバル化に取り組み,業界トップの高性能・高信頼の製品の製造販売を推進いたします。