- 6800
- 2026/09/04
- 時価
- 901億円
- PER 予
- 15.74倍
- 2010年以降
- 3.61-39.9倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.41倍
- 2010年以降
- 0.39-2.62倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.69%
- ROE 予
- 8.97%
- ROA 予
- 5.94%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ヨコオ(6800)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億5653万
- 2009年3月31日 -36.45%
- 2億2656万
- 2010年3月31日 +24.27%
- 2億8154万
- 2010年12月31日 -58.74%
- 1億1616万
- 2011年3月31日 +166.17%
- 3億918万
- 2011年6月30日 -63.47%
- 1億1295万
- 2011年9月30日 +212.3%
- 3億5276万
- 2011年12月31日 -67.81%
- 1億1355万
- 2012年3月31日 +186.62%
- 3億2545万
- 2012年6月30日 -57.41%
- 1億3860万
- 2012年9月30日 +174.05%
- 3億7984万
- 2012年12月31日 -59.31%
- 1億5457万
- 2013年3月31日 +119.16%
- 3億3875万
- 2013年6月30日 -52.8%
- 1億5988万
- 2013年9月30日 +145.54%
- 3億9258万
- 2013年12月31日 -56.56%
- 1億7052万
- 2014年3月31日 +93.72%
- 3億3034万
- 2014年6月30日 -49.57%
- 1億6660万
- 2014年9月30日 +157.65%
- 4億2926万
- 2014年12月31日 -49.44%
- 2億1705万
- 2015年3月31日 +61.13%
- 3億4973万
- 2015年6月30日 -42.51%
- 2億104万
- 2015年9月30日 +128.29%
- 4億5897万
- 2015年12月31日 -50.42%
- 2億2754万
- 2016年3月31日 +68.77%
- 3億8403万
- 2016年6月30日 -47.44%
- 2億186万
- 2016年9月30日 +134.97%
- 4億7431万
- 2016年12月31日 -48.68%
- 2億4340万
- 2017年3月31日 +75.01%
- 4億2598万
- 2017年6月30日 -45.75%
- 2億3107万
- 2017年9月30日 +150.07%
- 5億7784万
- 2017年12月31日 -50.8%
- 2億8430万
- 2018年3月31日 +76.04%
- 5億48万
- 2018年6月30日 -40.83%
- 2億9614万
- 2018年9月30日 +120.19%
- 6億5206万
- 2018年12月31日 -43.95%
- 3億6550万
- 2019年3月31日 +47.79%
- 5億4018万
- 2019年6月30日 -25.95%
- 4億
- 2019年9月30日 +94.75%
- 7億7900万
- 2019年12月31日 -53.66%
- 3億6100万
- 2020年3月31日 +66.2%
- 6億
- 2020年6月30日 -35.67%
- 3億8600万
- 2020年9月30日 +126.68%
- 8億7500万
- 2020年12月31日 -31.54%
- 5億9900万
- 2021年3月31日 +12.35%
- 6億7300万
- 2021年6月30日 -26.89%
- 4億9200万
- 2021年9月30日 +104.07%
- 10億400万
- 2021年12月31日 -30.18%
- 7億100万
- 2022年3月31日 +24.25%
- 8億7100万
- 2022年6月30日 -33.07%
- 5億8300万
- 2022年9月30日 +109.95%
- 12億2400万
- 2022年12月31日 -37.66%
- 7億6300万
- 2023年3月31日 +25.29%
- 9億5600万
- 2023年6月30日 -30.44%
- 6億6500万
- 2023年9月30日 +78.95%
- 11億9000万
- 2023年12月31日 -37.39%
- 7億4500万
- 2024年3月31日 +21.34%
- 9億400万
- 2024年6月30日 -31.75%
- 6億1700万
- 2024年9月30日 +109.89%
- 12億9500万
- 2024年12月31日 -43.09%
- 7億3700万
- 2025年3月31日 +72.86%
- 12億7400万
- 2025年6月30日 -44.98%
- 7億100万
- 2025年9月30日 +107.85%
- 14億5700万
- 2025年12月31日 -34.25%
- 9億5800万
- 2026年3月31日 +62.21%
- 15億5400万
- 2026年6月30日 -43.82%
- 8億7300万
個別
- 2008年3月31日
- 2億8200万
- 2009年3月31日 -37.59%
- 1億7600万
- 2010年3月31日 +25.57%
- 2億2100万
- 2011年3月31日 +17.65%
- 2億6000万
- 2012年3月31日 -3.46%
- 2億5100万
- 2013年3月31日 +0.8%
- 2億5300万
- 2014年3月31日 -13.3%
- 2億1935万
- 2015年3月31日 +9.71%
- 2億4065万
- 2016年3月31日 +2.27%
- 2億4612万
- 2017年3月31日 +21.38%
- 2億9874万
- 2018年3月31日 +12.24%
- 3億3531万
- 2019年3月31日 +3.05%
- 3億4554万
- 2020年3月31日 +7.66%
- 3億7200万
- 2021年3月31日 +6.18%
- 3億9500万
- 2022年3月31日 +29.11%
- 5億1000万
- 2023年3月31日 +5.29%
- 5億3700万
- 2024年3月31日 -14.34%
- 4億6000万
- 2025年3月31日 +53.7%
- 7億700万
- 2026年3月31日 +26.45%
- 8億9400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- (単位:百万円)2026/06/24 16:21
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料 3,391 3,892 賞与引当金繰入額 322 450 退職給付費用 69 △18 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。a 商品及び製品
主として月次総平均法
b 仕掛品
主として月次総平均法
c 原材料及び貯蔵品
主として月次総平均法(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 ①有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
原則として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、一部の連結子会社では定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年~50年
機械装置及び運搬具 5年~8年
工具、器具及び備品 2年~7年2026/06/24 16:21 - #3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)2026/06/24 16:21
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 136 - 40 96 賞与引当金 707 894 707 894 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
(単位:百万円)2026/06/24 16:21
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 216 282 棚卸資産 172 177
(単位:%)- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)2026/06/24 16:21
(注)1 評価性引当額が551百万円減少しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 349 440 棚卸資産 222 249
この減少の主な内容は、当社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を305百万円取り崩した- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。 ①商品及び製品
月次総平均法
②仕掛品
月次総平均法
③原材料及び貯蔵品
月次総平均法2 固定資産の減価償却の方法 (1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
構築物 10年~30年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 2年~5年2026/06/24 16:21 IRBANK 採用情報
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マーケティングマネージャー
- IRBANKのブランドと文化の構築。
- 百万人の現IRBANKユーザーとまだIRBANKを知らない数千万人に対してマーケティングをしてみたい方。