有価証券報告書-第80期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
| 2 | 固定資産の減価償却の方法 |
| (1)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法を採用しております。 ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物 15年～50年 構築物 10年～30年 機械及び装置 8年 工具、器具及び備品 2年～5年 |
| (2)無形固定資産(リース資産を除く) ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 | |
| (3)リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。 |
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