大同信号(6743)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億5771万
- 2009年3月31日 -1.5%
- 9億4337万
- 2010年3月31日 -5.2%
- 8億9430万
- 2011年3月31日 -0.57%
- 8億8920万
- 2012年3月31日 -48.02%
- 4億6220万
- 2013年3月31日 +192.59%
- 13億5235万
- 2014年3月31日 -2.98%
- 13億1210万
- 2015年3月31日 +7.99%
- 14億1693万
- 2016年3月31日 +6.34%
- 15億678万
- 2017年3月31日 +8.72%
- 16億3823万
- 2018年3月31日 +16.56%
- 19億953万
- 2019年3月31日 +0.23%
- 19億1385万
- 2020年3月31日 +2.84%
- 19億6813万
- 2021年3月31日 -0.2%
- 19億6411万
- 2022年3月31日 -0.32%
- 19億5777万
- 2023年3月31日 -3.93%
- 18億8091万
- 2024年3月31日 +3.85%
- 19億5328万
- 2025年3月31日 -3.36%
- 18億8755万
- 2026年3月31日 -4.32%
- 18億599万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法2026/06/23 13:30
ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 13:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 14,084 千円 1,105 千円 機械装置及び運搬具 0 千円 1,954 千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2026/06/23 13:30
(注) (内書)は、財団抵当に供されている資産の金額であります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 1,254,922(1,254,922 千円千円) 1,175,097(1,175,097 千円千円) 機械装置及び運搬具 100,195(100,195 千円千円) 84,791(84,791 千円千円)
担保権によって担保されている債務 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/23 13:30
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。建物 不動産関連事業 賃貸不動産の空調機更新 35,727千円
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/06/23 13:30
(1) グルーピングの方法用途 場所 種類 金額(千円) 鉄道信号関連事業用資産 東京都渋谷区 建物 26,632
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、会社ごとの事業を基礎とした製品・サービス別にグルーピングしております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて24億22百万円増加し、298億61百万円となりました。これは、棚卸資産が5億23百万円減少しましたが、売掛金が20億23百万円,契約資産が10億66百万円それぞれ増加したこと等によるものです。2026/06/23 13:30
固定資産は、前連結会計年度末に比べて31億70百万円増加し、211億32百万円となりました。これは、建物及び構築物が1億62百万円減少しましたが、投資有価証券が30億95百万円、退職給付に係る資産が1億47百万円それぞれ増加したこと等によるものです。
(負債の部) - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 資産除去債務のうち連結貸借対照表に計上しているもの2026/06/23 13:30
当社は、不動産賃借契約に基づき、使用する建物等において退去時における原状回復に係る債務を資産除去債務として認識しておりますが、当該債務の総額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。
なお、一部の資産除去債務は、負債計上に代えて、不動産賃借契約に関連する敷金の回収が最終的に見込めないと認められる金額を合理的に見積り、そのうち当期の負担に属する金額を費用に計上する方法によっております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2026/06/23 13:30
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。