大同信号(6743)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 11億9841万
- 2008年3月31日 -40.31%
- 7億1538万
- 2009年3月31日 -51.98%
- 3億4353万
- 2010年3月31日 +24.93%
- 4億2917万
- 2011年3月31日 -17.25%
- 3億5515万
- 2012年3月31日 +11.85%
- 3億9724万
- 2013年3月31日 +131.06%
- 9億1787万
- 2014年3月31日 +33.22%
- 12億2283万
- 2015年3月31日 +72.79%
- 21億1294万
- 2016年3月31日 +8.35%
- 22億8946万
- 2017年3月31日 +4.35%
- 23億8912万
- 2018年3月31日 +10.32%
- 26億3566万
- 2019年3月31日 +11.07%
- 29億2734万
- 2020年3月31日 -17.2%
- 24億2388万
- 2021年3月31日 +4.85%
- 25億4137万
- 2022年3月31日 -27.54%
- 18億4148万
- 2023年3月31日 -3.8%
- 17億7155万
- 2024年3月31日 +49.4%
- 26億4670万
- 2025年3月31日 -17.77%
- 21億7628万
- 2026年3月31日 +85.4%
- 40億3493万
個別
- 2007年3月31日
- 11億9841万
- 2008年3月31日 -40.31%
- 7億1538万
- 2009年3月31日 -51.98%
- 3億4353万
- 2010年3月31日 +24.93%
- 4億2917万
- 2011年3月31日 -19.5%
- 3億4546万
- 2012年3月31日 +11.19%
- 3億8411万
- 2013年3月31日 +115.87%
- 8億2917万
- 2014年3月31日 +28.9%
- 10億6878万
- 2015年3月31日 +71.74%
- 18億3556万
- 2016年3月31日 +6.03%
- 19億4630万
- 2017年3月31日 +4.05%
- 20億2509万
- 2018年3月31日 +9.54%
- 22億1832万
- 2019年3月31日 +11.18%
- 24億6628万
- 2020年3月31日 -19.29%
- 19億9046万
- 2021年3月31日 +3.67%
- 20億6345万
- 2022年3月31日 -24.96%
- 15億4842万
- 2023年3月31日 -1.42%
- 15億2645万
- 2024年3月31日 +46.08%
- 22億2979万
- 2025年3月31日 -21.59%
- 17億4828万
- 2026年3月31日 +77.24%
- 30億9862万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 13:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △151,911 千円 3,714,564 千円 法人税等及び税効果額 153,700 千円 △1,050,545 千円 その他有価証券評価差額金 △461,132 千円 2,284,520 千円 退職給付に係る調整額 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2026/06/23 13:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △803,957 千円 △1,424,913 千円 買換資産圧縮積立金 △247,600 千円 △245,906 千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2026/06/23 13:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,205,358 千円 △2,255,904 千円 買換資産圧縮積立金 △259,204 千円 △257,440 千円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産の部)2026/06/23 13:30
純資産合計は、前連結会計年度末に比べて40億61百万円増加し、329億77百万円となりました。これは、その他有価証券評価差額金が18億58百万円、利益剰余金が15億50百万円増加したこと等によるものです。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて55億93百万円増加し、509億94百万円となりました。