無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6800万
- 2009年3月31日 +58.82%
- 1億800万
- 2010年3月31日 +32.41%
- 1億4300万
- 2011年3月31日 +48.95%
- 2億1300万
- 2012年3月31日 +100.94%
- 4億2800万
- 2013年3月31日 -9.35%
- 3億8800万
- 2014年3月31日 -16.75%
- 3億2300万
- 2015年3月31日 -12.38%
- 2億8300万
- 2016年3月31日 +2.83%
- 2億9100万
- 2017年3月31日 -22.68%
- 2億2500万
- 2018年3月31日 -11.56%
- 1億9900万
- 2019年3月31日 +94.97%
- 3億8800万
- 2020年3月31日 +28.35%
- 4億9800万
- 2021年3月31日 -16.27%
- 4億1700万
- 2022年3月31日 +15.59%
- 4億8200万
- 2023年3月31日 -21.99%
- 3億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 2900万
- 2009年3月31日 +127.59%
- 6600万
- 2010年3月31日 ±0%
- 6600万
- 2011年3月31日 +86.36%
- 1億2300万
- 2012年3月31日 +185.37%
- 3億5100万
- 2013年3月31日 -19.37%
- 2億8300万
- 2014年3月31日 -21.2%
- 2億2300万
- 2015年3月31日 -13%
- 1億9400万
- 2016年3月31日 -12.37%
- 1億7000万
- 2017年3月31日 -22.35%
- 1億3200万
- 2018年3月31日 -19.7%
- 1億600万
- 2019年3月31日 +62.26%
- 1億7200万
- 2020年3月31日 +76.16%
- 3億300万
- 2021年3月31日 -14.19%
- 2億6000万
- 2022年3月31日 +30%
- 3億3800万
- 2023年3月31日 -18.93%
- 2億7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2023/06/29 13:24
- #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、電子部品セグメントにおける生産設備、コンピュータ端末機等(機械装置及び運搬具並びに工具、器具及び備品)であります。2023/06/29 13:24
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #3 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定並びに無形固定資産であります。2023/06/29 13:24
2.土地及び建物の一部を賃借しております。賃借している土地の面積については[ ]で外書しております。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2023/06/29 13:24 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2023/06/29 13:24
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 7 3 無形固定資産 0 - 計 68 21 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ・有形固定資産及び無形固定資産2023/06/29 13:24
減価償却費1,097百万円に対し、設備投資は922百万円となったことなどから、有形固定資産及び無形固定資産の合計は、前期末に対し150百万円減少(同△1.6%)し、9,138百万円となりました。
・繰延税金資産 - #7 設備投資等の概要
- 金型製造設備の更新、保全を主体に、10百万円の設備投資を実施しており、その所要資金は自己資金および借入金によっております。2023/06/29 13:24
なお、設備投資の額には無形固定資産を含めております。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は主として定率法、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。2023/06/29 13:24
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(除くリース資産)………定率法2023/06/29 13:24
(2) 無形固定資産(除くリース資産)………定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。