短期借入金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 26億4400万
- 2009年3月31日 +78.48%
- 47億1900万
- 2010年3月31日 -35.22%
- 30億5700万
- 2011年3月31日 +29.34%
- 39億5400万
- 2012年3月31日 +19.83%
- 47億3800万
- 2013年3月31日 -13.32%
- 41億700万
- 2014年3月31日 -5.7%
- 38億7300万
- 2015年3月31日 +19.21%
- 46億1700万
- 2016年3月31日 -9.44%
- 41億8100万
- 2017年3月31日 +9.35%
- 45億7200万
- 2018年3月31日 +64.15%
- 75億500万
- 2019年3月31日 -12.39%
- 65億7500万
- 2020年3月31日 -44.64%
- 36億4000万
- 2021年3月31日 +1.18%
- 36億8300万
- 2022年3月31日 +25.36%
- 46億1700万
- 2023年3月31日 +23.24%
- 56億9000万
- 2024年3月31日 -32.23%
- 38億5600万
個別
- 2008年3月31日
- 22億2400万
- 2009年3月31日 +99.87%
- 44億4500万
- 2010年3月31日 -43.04%
- 25億3200万
- 2011年3月31日 +18.76%
- 30億700万
- 2012年3月31日 +4.69%
- 31億4800万
- 2013年3月31日 -1.46%
- 31億200万
- 2014年3月31日 -6.8%
- 28億9100万
- 2015年3月31日 +33.55%
- 38億6100万
- 2016年3月31日 -2.56%
- 37億6200万
- 2017年3月31日 +11.88%
- 42億900万
- 2018年3月31日 +52.7%
- 64億2700万
- 2019年3月31日 -7.31%
- 59億5700万
- 2020年3月31日 -39.5%
- 36億400万
- 2021年3月31日 +1.33%
- 36億5200万
- 2022年3月31日 +25.55%
- 45億8500万
- 2023年3月31日 +23.42%
- 56億5900万
- 2024年3月31日 -32.41%
- 38億2500万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2024/06/27 14:34
(注)1.「平均利率」については、借入金等の当期末残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 2,900 950 0.6 - 1年以内に返済予定の長期借入金 2,790 2,906 0.6 -
なお、リース債務の「平均利率」については、一部の連結子会社がリース料総額に含まれる利息相当額を控除する前の金額でリース債務を連結貸借対照表に計上しており、また、リース契約が多岐にわたり平均利率の算出が困難であるため、記載しておりません。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保付債務は、次のとおりであります。2024/06/27 14:34
上記のうち、( )内書は工場財団抵当並びに当該債務を示しております。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 短期借入金 2,321百万円 ( 1,934百万円) 2,035百万円 ( 1,687百万円) 長期借入金 4,044 ( 3,491 ) 4,419 ( 3,772 ) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 定年退職の増加に伴い、退職給付の支払いが増加したことから当期末の退職給付に係る負債は、前期末に対し275百万円減少(同△6.8%)し、3,774百万円となりました。2024/06/27 14:34
・有利子負債(短期借入金、長期借入金)
有利子負債は、短期借入金の減少を主因に、前期末に比べ1,510百万円減少(同△13.6%)し、9,577百万円となりました。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日であります。2024/06/27 14:34
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資に係る資金調達でありますが、変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されております。
デリバティブ取引の契約は、各事業部署の稟議手続により、管理部門の検討を経て社長決裁により行われており、取引結果は毎月管理部門に報告されております。