6976 太陽誘電

6976
2024/04/25
時価
4683億円
PER 予
149.43倍
2010年以降
赤字-80.9倍
(2010-2023年)
PBR
1.41倍
2010年以降
0.56-3.29倍
(2010-2023年)
配当 予
2.5%
ROE 予
0.95%
ROA 予
0.54%
資料
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賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
29億3800万
2009年3月31日 -65.25%
10億2100万
2010年3月31日 +166.41%
27億2000万
2011年3月31日 +8.49%
29億5100万
2012年3月31日 -41%
17億4100万
2013年3月31日 +71.22%
29億8100万
2014年3月31日 -7.88%
27億4600万
2015年3月31日 +18.32%
32億4900万
2016年3月31日 +4.34%
33億9000万
2017年3月31日 -5.07%
32億1800万
2018年3月31日 +13.83%
36億6300万
2019年3月31日 +13.76%
41億6700万
2020年3月31日 +9.82%
45億7600万
2021年3月31日 +12.15%
51億3200万
2022年3月31日 +14.77%
58億9000万
2023年3月31日 -28.61%
42億500万

個別

2008年3月31日
20億7800万
2009年3月31日 -70.84%
6億600万
2010年3月31日 +188.78%
17億5000万
2011年3月31日 -3.2%
16億9400万
2012年3月31日 -58.68%
7億
2013年3月31日 +137.71%
16億6400万
2014年3月31日 -2.7%
16億1900万
2015年3月31日 +13.65%
18億4000万
2016年3月31日 -2.28%
17億9800万
2017年3月31日 -8.06%
16億5300万
2018年3月31日 +16.15%
19億2000万
2019年3月31日 +13.07%
21億7100万
2020年3月31日 +6.96%
23億2200万
2021年3月31日 +7.62%
24億9900万
2022年3月31日 +9.4%
27億3400万
2023年3月31日 -32.3%
18億5100万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
退職給付費用829797
賞与引当金繰入額1,9631,789
役員賞与引当金繰入額67960
減価償却費2,1231,747
2023/06/30 13:16
#2 会計方針に関する事項(連結)
また、在外連結子会社は主として個別見積りによる回収不能見込額を計上しております。
賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。
2023/06/30 13:16
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金4,365-1974,168
賞与引当金2,7341,8512,7341,851
役員賞与引当金6796067960
2023/06/30 13:16
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金832百万円563百万円
未払費用163293
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
2023/06/30 13:16
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
未払事業税731130
賞与引当金1,7331,182
投資有価証券等5050
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度 (2022年3月31日)
2023/06/30 13:16
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ…時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品、商品、仕掛品…総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2023/06/30 13:16